リスキリングとは？ DX化で注目される理由と意味を分かりやすく解説

リスキリングとは、業務において必要なスキルを獲得することを指します。欧米では2016年頃から取り組まれており、日本においては政府がリスキリングへの取り組みを呼びかけている状況です。リスキリングはデジタル分野での学び直しと考えられがちですが、デジタル分野に限らず市場のニーズがあるところに学びの対象があります。近年ではGX（グリーントランスフォーメーション）の普及にともない、「グリーンリスキリング」が注目されており、欧州では石油や電力などのクリーンエネルギー分野におけるリスキリングも推進されています。リスキリングの基本的な意味やメリット、導入ステップ、注意点までご紹介します。ぜひ最後までお読みください。

リスキリングの概要

技術革新や産業構造の変化が加速する現代において、働く人々にとって新たなスキルの習得は欠かせないものとなっています。こうした背景のもと注目を集めているのが「リスキリング」です。ここでは、リスキリングの基本的な意味や背景、類似する概念との違いについて解説します。

リスキリングとは

リスキリングとは、業務上必要とされるスキルを新たに身につけることを意味し、技術革新や産業構造の変化に対応する手段として注目されています。欧米では2016年頃から企業や政府が主導して取り組みを進めており、日本でも近年、政府が学び直しの重要性を発信しています。「リスキリング＝デジタルスキルの習得」と捉えられることもありますが、その範囲はIT分野に限られません。市場の変化や社会的な要請に応じて、求められる学びの領域は広がっています。例えば、脱炭素社会の実現に向けたGX（グリーントランスフォーメーション）の進展により、欧州では再生可能エネルギーや環境技術の分野で働く人々を対象とした「グリーンリスキリング」が進められており、エネルギー業界の転換に不可欠な施策となっています。このように、リスキリングは単なるスキルの上書きではなく、社会や産業の変化に対応する柔軟な働き方を可能にするための土台として、多様な分野でその必要性が高まっているのです。

リスキリングが注目を集めている理由

リスキリングは、2020年の世界経済フォーラムで「2030年までに10億人を対象とする」と宣言されたことで、国際的な潮流として注目されるようになりました。日本でも同年、経団連がリスキリングの必要性に言及し、経済産業省の「人材版伊藤レポート」では、人材戦略における重要な要素の1つとして位置づけられています。在宅勤務やデジタル化、脱炭素社会への移行など、働き方や産業構造の変化が進むなかで、政府は2022年に5年間で1兆円規模の支援を表明。2023年には、在職者のキャリア相談からスキル習得、転職までを一体的に支援する事業も始まり、リスキリングへの関心が一層高まっています。

なお、リスキリングに関しては、新たな業務を行うためのスキルだけでなく、既存業務で用いるスキルを強化するニーズも高まっています。

リカレント教育との違い

リカレント教育とは、社会人が一度職場を離れ、大学などの教育機関で体系的に学び直すことを指します。学習の目的は個人のスキルアップやキャリア形成にあり、主体はあくまで本人です。一方、リスキリングは、企業が変化に対応するために従業員へ新たなスキルの習得を促すもので、仕事を続けながら実務と並行して行われることが一般的です。学びの場も教育機関に限らず、社内研修や業務を通じて行われます。つまり、リカレント教育が「労働から一時的に離れて学び直すこと」であるのに対し、リスキリングは「大半の場合、就業しながら新たに学び直すこと」という点で異なります。

生涯学習との違い

生涯学習とは、年齢や職業にかかわらず、人生のあらゆる段階で行われる学習全般を指します。学ぶ内容は、学校での教育にとどまらず、地域での活動やスポーツ、ボランティア、趣味など、日常生活のさまざまな場面に広がっており、学びの目的も多様です。これに対して、リスキリングは仕事に必要な新しいスキルや知識を身につけることを目的とし、学習の内容がより実務に特化している点が特徴です。業務や職種の変化に対応するための手段として行われるため、対象も目的も限定的であることが、生涯学習との主な違いといえるでしょう。

出典：文部科学省『平成30年度文部科学白書』「第3章　生涯学習社会の実現」

アンラーニングとの違い

アンラーニングとは、これまで培ってきた知識やスキル、価値観を一度手放し、新しい考え方や手法を受け入れることを指します。日本語では「学習棄却」とも呼ばれ、急速に変化する社会やテクノロジーの発展に対応する手段として注目されています。新しいスキルを習得するという点ではリスキリングと重なる部分もありますが、アンラーニングは「古いものを捨てること」に意識が向けられている点で異なります。従来のやり方や思考パターンにとらわれず、柔軟に自らをアップデートしていく姿勢が求められる点が特徴です。リスキリング、リカレント教育、アンラーニングはいずれも学びに関する取り組みですが、それぞれアプローチや目的が異なり、多様な変化に対応するための異なる手段として位置づけられています。

リスキリングを行うメリット

リスキリングは、単なるスキルの習得にとどまらず、企業と従業員の双方に多くのメリットをもたらします。

• 業務の効率化
• 新たな発想の創出
• 採用コストの削減
• 従業員の意欲向上
• 既存の知識・文化を生かした成長

など、組織全体の生産性や柔軟性を高める要素として注目されています。
ここでは、リスキリングに取り組むことで得られる具体的なメリットについて詳しく紹介します。

業務効率化

リスキリングを通じて従業員が新たなスキルを身につけることで、従来人の手で行っていた作業のデジタル化が進み、業務にかかる時間や手間を減らすことが可能になります。こうした効率化によって生まれた余裕を、戦略立案や創造的な業務に振り向けられるようになり、結果として組織全体の生産性向上や売上拡大にもつながります。

こうした取り組みは単に業務を楽にするだけでなく、従業員の残業時間を減らし、職場の働きやすさを向上させる効果もあります。企業にとってはコスト削減、従業員にとってはワーク・ライフ・バランスの改善といった、双方にとっての利点が期待できます。

新しいアイディアの創出

リスキリングを通じて従業員が新たな知識や専門性を身につけることで、これまでにない視点や発想が生まれやすくなります。こうした創造的なアイディアは、新規事業の企画や既存事業の見直し・拡張といった形で、企業の成長を後押しする原動力になり得ます。また、スキルの習得によって視野が広がることで、これまで社内で当たり前とされていたやり方に疑問を持ち、改善や革新につながる気づきが生まれることもあります。結果として、業務のマンネリ化を打破し、社内の活性化にも寄与します。変化のスピードが速い現代において、従業員一人ひとりが常に学び続ける姿勢を持つことは、企業が競争力を維持・強化するうえでも重要です。リスキリングの実践は、時代の流れに取り残されるリスクを抑える手段としても有効とされます。

採用コストの削減

少子高齢化により労働人口が減少していることで、企業においては採用の難度が上がっています。DX人材を外部から確保する場合、大きな採用コストが発生する状況です。
そこで既存の従業員をリスキリングすれば、社内異動で必要な人材を用意でき、採用コストを削減できます。外部から人材を確保するのに比べ、既存の従業員のリスキリングは時間がかかります。しかし、リスキリングにより既存の従業員を新しい事業の戦力にすれば、従業員が幅広く活躍できるようになり、キャリアアップもできるため、結果的に定着率の向上につながる可能性もあるでしょう。
さらにリスキリングに注力している企業であることをアピールできれば、採用の際、スキルアップへの意欲が高い優秀な人材を獲得しやすくなると考えられます。

エンゲージメント向上につながる

従業員に対してリスキリングの機会を提供することは、スキル習得だけでなく、個々のキャリア形成を支える取り組みでもあります。こうした企業からの支援は、従業員の仕事に対する意欲や帰属意識を高め、エンゲージメントの向上につながります。エンゲージメントが高まれば、仕事への主体性や生産性も高まり、結果的に企業全体の成果にも良い影響をもたらすと考えられます。

既存業務を継承したまま成長が可能

DXの推進にあたり、新たな人材を一度に多数採用すると、これまで築いてきた企業文化や価値観が薄れてしまう恐れがあります。それに対し、現在活躍している従業員をリスキリングによって育成すれば、自社の文化や理念を維持しながら変革を進めることが可能です。既存の従業員は、これまでの業務プロセスや社内の動きを理解しているため、新たな分野に進出する際も、既存のノウハウを生かしつつスムーズに展開できます。こうした人材の活用は、変化に対応しながらも企業の一体感を保つことで、安定した成長につながります。

企業でリスキリングに取り組む際のステップ

リスキリングを効果的に進めるためには、場当たり的に学習機会を提供するのではなく、段階を踏んで戦略的に取り組むことが重要です。自社の経営戦略と人材戦略の連動から始まり、従業員への意識づけ、教育プログラムの整備、実践への活用まで、計画的に進めることで、学びが定着し、組織の成長へとつながります。ここでは、企業がリスキリングを導入・定着させるための基本的なステップを順を追ってご紹介します。

ステップ1：自社のリスキリング定義設定

リスキリングを始めるにあたっては、まず自社の将来的な経営方針と一致した人材戦略を明確にします。経営目標を達成するうえで、どのような人材像やスキルセットが求められるのかを具体的に洗い出す必要があります。その際には、現在の人材状況（As is）と、目指すべき状態（To be）を比較し、どの部分に差があるかを把握する「ギャップ分析」が有効とされます。この分析を通じて見えてきた「今後必要になるが、現状では不足している能力や知識」を、リスキリングの重点対象として設定していきましょう。

ステップ2：リスキリングの必要性の理解

リスキリングは、通常業務と並行して新たなスキルを習得する取り組みであるため、従業員に一定の負担がかかるのは避けられません。だからこそ、取り組む意義をしっかりと理解してもらうことが重要です。従業員自身が「この学びが将来のキャリアにつながる」と感じられるように、事前にメリットや目的を丁寧に伝えましょう。経営層が方針としてリスキリングの意義を発信したり、人事部門が学習の進め方や支援体制を明確にしたりすることで、社内の理解を促進できます。また、学びの時間を就業時間内に確保することもポイントです。就業時間外での学習は、従業員の意欲低下を招く可能性があるため、負担軽減とモチベーション維持のためにも、業務の一環としてリスキリングを位置づける工夫が求められます。

ステップ3：教育プログラムの決定

リスキリングを効果的に進めるには、従業員がスムーズにスキルを習得できるような教育プログラムの設計が不可欠です。コンテンツの内容だけでなく、理解度が高まるように順序や構成にも工夫を凝らすことが重要です。学習手段には、集合研修やeラーニング、動画講座などさまざまな選択肢があります。自社で教育リソースを確保するのが難しい場合は、外部講師の招聘や、専門ベンダーが提供する教材の活用も検討しましょう。また、複数の学習方法を用意することで、従業員が自分に合ったスタイルで取り組めるようになり、継続的な学びへの意欲も高まります。

ステップ4：従業員に取り組んでもらう

プログラムの準備が整ったら、いよいよ従業員に実際のリスキリングに取り組んでもらう段階です。このときに留意したいのは、新たなスキルの習得には一定の負荷が伴うという点です。業務と並行して学ぶことは、従業員にとってストレスになる可能性もあるため、無理に学ばせるのではなく、本人の意思を尊重した形で進めることが大切です。1on1ミーティングなどを活用して、従業員のキャリアビジョンと学習内容をすり合わせながら進めることで、納得感を持って取り組んでもらいやすくなります。また、学習時間を就業時間外に限定してしまうと、モチベーションの低下を招く恐れがあります。できるだけ業務時間内に学習の時間を設けるなどして、従業員が無理なく取り組める環境を整えることが成功のカギとなります。

ステップ5：実践で活用する

リスキリングによって身につけたスキルや知識は、学んだだけで終わらせず、実際の業務で生かしてもらうことが重要です。習得した内容も、使う機会がなければ定着しづらく、成果にもつながりません。可能であれば、業務のなかで試せる場を用意し、学んだ内容を実務に結びつける仕組みを整えましょう。また、実践を通じて得た気づきや成功・失敗の経験をチーム内で共有することで、学びが個人にとどまらず、組織全体の知見として蓄積されていきます。定期的にフィードバックの機会を設けることで、互いに学び合う風土が生まれ、企業全体として「学び続ける文化」の定着にもつながります。

リスキリングを行うデメリット・注意点

リスキリングは多くのメリットをもたらす一方で、導入・運用にあたっては注意すべき点もあります。
ここでは、企業がリスキリングを進めるうえで注意すべき主なポイントについて詳しく解説します。

• 企業や従業員に負担がかかる
• 従業員のモチベーション管理が必要
• 費用がかかる
• 従業員の転職の可能性がある

これらのリスクや課題を踏まえたうえで、適切な準備と対応策を講じることが、リスキリングを成功へ導くカギとなります。

企業や従業員に負担がかかる

リスキリングの導入には、企業にも従業員にも一定の負担が伴います。企業側は研修やオンライン講座の実施にあたり、講師の手配や受講費などのコストが発生するほか、学習時間を業務内に確保することで業務への影響も出る可能性があります。従業員にとっても、業務と並行して学ぶことは時間的・精神的な負担となり、残業の増加がモチベーション低下につながる場合もあります。さらに、リスキリングは単なる学習機会の提供ではなく、経営戦略に沿った人材育成として設計する必要があるため、人事と経営の連携も不可欠です。

従業員のモチベーション管理が必要

新しいスキルの習得には時間と労力がかかるため、従業員にとって負担となり、ストレスを感じることもあります。習得の進み具合に個人差が出ることで、意欲が下がるケースも想定されます。また、学んだスキルを実務で生かす場がなければ、「習得しても意味がない」と感じる恐れもあります。こうした意識の低下を防ぐには、学習内容と業務を結びつける仕組みや、段階に応じたフォロー体制が必要です。

費用がかかる

特にDX関連など、これまで自社にノウハウがない分野のスキルを習得する場合、社内だけでリスキリングを進めるのは難しく、外部の専門家や研修機関への依頼が必要になるケースもあります。そのため、どのスキルをどのレベルまで習得させるのかを明確にしたうえで、必要な教育コストを事前に把握し、計画的に進めることが重要です。想定外の出費を防ぐためにも、費用対効果を見極めたうえで導入を検討する必要があります。

従業員の転職の可能性がある

リスキリングによってスキルや知識を高めた従業員が、習得した力をもとに他社への転職を検討するのではないかと不安を抱く企業も少なくありません。スキルアップによってキャリアの選択肢が広がるのは自然なことですが、それによって人材が流出するリスクも考慮する必要があります。だからこそ、従業員が「この会社で成長を続けたい」と思える環境づくりが重要です。キャリア形成を支援しつつ、働きがいや魅力を感じられる職場であることが、従業員に選ばれ続けるためのカギとなります。

リスキリング導入を成功させるポイント

リスキリングを効果的に進めるには、単に学習機会を提供するだけでなく、従業員が無理なく、そして前向きに取り組める環境づくりが欠かせません。スキルギャップの明確化、学習しやすい体制、モチベーションを維持する仕組みなど、リスキリングの成果を最大化するにはいくつかの工夫が必要です。ここでは、企業がリスキリングを導入・定着させるうえで押さえておきたい、実践的なポイントを紹介します。

従業員が取り組みやすい環境をつくる

リスキリングを効果的に定着させるには、学習しやすい環境づくりが欠かせません。まず、自社や従業員のスキルギャップを明確にし、それに基づいたプログラムを設計することがスタートラインとなります。外部の教育サービスや研修を活用する場合は、費用や時間の面でも負担が大きくなるため、計画的な準備が必要です。また、学習内容が専門的になるほど従業員の負担も増えるため、学習時間の確保や相談窓口の設置、進捗に応じたフォロー体制など、継続しやすい仕組みを整えることが重要です。

従業員の自発性を尊重する

リスキリングを成功させるうえで、従業員自身の主体的な姿勢は欠かせません。新しいスキルの習得には時間と労力が必要なため、通常業務と並行して取り組むことに無理が生じないよう、柔軟な学習環境の整備が求められます。学ぶ内容や進め方についても、画一的な方法ではなく、従業員が自らのペースや関心に合わせて選べる仕組みを設けることで、意欲的に取り組める環境が整います。また、従業員一人ひとりのキャリア志向や業務上の課題をヒアリングし、そのニーズに沿ったスキル習得をサポートすることで、学習がより実践的かつ有意義なものとなり、企業と従業員の双方にとって高い効果が期待できます。

従業員がモチベーションを高める仕組みをつくる

リスキリングの成果を高めるには、学びを継続できる体制づくりが欠かせません。しかし、途中で学習意欲が下がってしまえば、定着や実践への応用も難しくなります。だからこそ、従業員が前向きに学び続けられるようなモチベーション維持の仕組みを整えることが重要です。まずは、リスキリングが従業員自身のキャリアにどう役立つのか、その目的や価値を明確に伝えることで、納得感を持って取り組んでもらいやすくなります。また、取得したスキルや資格に対して評価制度や手当を設けるといった報酬面の工夫も、意欲向上に効果的です。このように、内面的な納得と外的な評価の両面からサポートすることで、学習の継続を後押しする環境が整います。

まとめ

リスキリングは、DXや産業構造の変化に対応するうえで、企業と従業員双方にとって欠かせない取り組みです。単なるスキル習得ではなく、企業戦略と連動した人材育成の一環として位置づけることで、その効果を最大限に引き出せます。本記事では、リスキリングの基本的な意味や背景、他の学習概念との違い、導入のステップやメリット・注意点について紹介しました。継続的な学びを支える体制づくりと、従業員の自発性を尊重した仕組みが、成功のカギとなります。

企業が変化に強い組織へと進化するためにも、リスキリングの活用をぜひ前向きに検討してみてください。

こちらの記事ではリスキリングにお薦めのコースを特集しているので、ぜひご一読ください。