顧客の期待に応えるための
若手社員向け課題解決力向上研修|主体的な行動を促す実践スキルを習得
ある程度の業務をこなせるようになった若手社員にこそ、次のステップとして「課題に自ら取り組む力」が求められます。企業にとっても、今後の組織づくりを考えるうえで、若手の主体性や課題解決力は大きなカギとなるはずです。若手社員と役職手前のリーダー層の成長を支援するための、課題解決力強化プランです。現場ですぐに実践できる問題解決スキルや課題形成力を養います。研修を通じて、コミュニケーション力や調整力も同時に高めることで、受講者が自信を持って業務を推進できる力を身につけます。
若手社員の課題解決力に関する
こんなお悩みありませんか?
新人を卒業した若手層には、与えられた仕事だけでなく、変化する状況に対応する力や、周囲を巻き込む力が求められます。そうしたなか、企業の人材育成の現場では、以下のような悩みの声が多く聞かれます。
- 顧客や市場の期待の変化に対応できる社員が限られている
- 増加する高度な課題に対応できる人材を増やしたい
- 若手社員を中心とした人材育成施策を見直したい
このような課題を解決するためには、多様化・高度化する顧客や市場の期待に応えられる人材の育成が不可欠です。
従業員の課題解決スキルを高めるための、若手社員を中心とした人事施策をご紹介します。
<この施策のゴール>
主体的に課題を解決できる若手社員を育成する
顧客の課題が増え続ける状況では、高度な課題に対応できる一部の人材だけに業務を集中させることには限界があります。そこで、社員一人ひとりの課題解決スキルを高めることが優先課題となります。若手社員、リーダー層と段階的に課題対応スキルを身に付け、高めた社員が管理職層になることで、中長期的にはメンバーの課題対応スキルを育成するサイクルを築くことができます。

研修の対象者
本研修は主に、
- 入社3年目以降の若手社員
- 将来的にリーダー層としての活躍が期待される社員
を対象としています。
新たな環境にも慣れ、業務全体の流れが見え始めるこの時期の社員にとって、目の前の業務をこなすだけでなく、主体的に課題を捉え、解決に向けて行動する力の習得が重要となります。
特に、以下のようなニーズを持つ若手社員に適したプログラムです。
- 課題解決の基礎を学び、業務を通じて主体性を高めたいと考えている
- 論理的思考力を早期に身につけ、リーダー候補として成長していきたいと考えている
- 周囲を巻き込みながら課題に取り組む推進力や調整力を強化したいと感じている
「若手が思考停止せず、自ら判断・実行できる組織にしたい」「将来の中核人材を早期に育成したい」とお考えの企業におすすめの研修内容となっています。
<解決策のポイント>
課題解決に必須の思考力とスキルを同時に強化
このプランでは、課題対応スキルを伸ばすために必要な、問題解決力・課題形成力・コミュニケーション力・調整力・推進力などを総合的に向上させます。若手社員向けに基礎編、リーダー層向けにはより実践的な応用編の研修プログラムを実施することで、中長期的には課題対応力を高めた社員たちがマネジャーとなりメンバーを育成する好循環に繋がります。また、上長と連携して学びを現場に反映させ、主体的な成長をサポートすることも重要です。
1. 課題解決の思考プロセスとフレームワークを習得する
「課題・問題とは何か」を学んだうえで、課題に対して主体的に取り組むための思考法やフレームワークを習得します。自分が陥りがちな思考などを理解し、演習を繰り返すことで、職場での実践力を高めます。
2. 関係者を巻き込むコミュニケーション力と調整力を高める
課題の推進に必要なコミュニケーション力を高めます。「聴く(傾聴力)」「訊く(質問力)」「伝える(伝達力)」スキルを学び、相手の納得と信頼を得るための対話を理解することで、複数の意見や主張をまとめて利害の折り合いをつける調整力を強化します。

<使用するサービス>
課題解決力を高める研修プログラム
課題解決に必要な「思考プロセス・スキル習得研修」と「ビジネスコミュニケーション研修」を組み合わせた研修プログラムを実施します。
課題解決思考とビジネスコミュニケーションを組み合わせた実践的プログラム
課題解決のための思考プロセス・スキルを習得する|課題解決研修
相手の納得と信頼を得るための対話力を鍛える|ビジネスコミュニケーション研修
「実際の研修内容をもっと知りたい」「自社に合う設計か相談したい」という方は、こちらからお気軽にお問い合わせください。
私たちの若手社員研修が選ばれる理由
「人・組織変革カンパニー」として、お客様の事業成長に加え、社員の自律的な成長を支援するソリューションをご提供します。
私たちが選ばれる3つの理由
1.科学的に設計された4つのソリューション
2.第一線でマネジメント経験を積んだ専属トレーナー陣
3.専門部門と連携したソリューション提案力
関連する無料動画セミナー
Online seminar
導入事例
Case study
サービスを
ご検討中のお客様へ
- お役立ち情報
- メールマガジンのご登録をいただくことで、人事ご担当者さまにとって役立つ資料を無料でダウンロードいただけます。
- お問い合わせ・資料請求
- 貴社の課題を気軽にご相談ください。最適なソリューションをご提案いたします。
- 無料オンラインセミナー
- 人事領域のプロが最新テーマ・情報をお伝えします。質疑応答では、皆さまの課題推進に向けた疑問にもお答えします。
- 無料動画セミナー
- さまざまなテーマの無料動画セミナーがお好きなタイミングで全てご視聴いただけます。
- 電話でのお問い合わせ
-
0120-878-300
受付/8:30~18:00/月~金(祝祭日を除く)
※お急ぎでなければWEBからお問い合わせください
※フリーダイヤルをご利用できない場合は
03-6331-6000へおかけください
- SPI・NMAT・JMATの
お問い合わせ -
0120-314-855
受付/10:00~17:00/月~金(祝祭日を除く)








動画セミナーだからいつでもどこでも視聴可能
メルマガ会員登録で全ての