選択型研修、自己啓発型研修コース一覧。社員研修・社員教育のリクルートマネジメントスクール
最近、自己啓発・選択型研修制度の見直しが多くの企業に出てきています。
ビジネスサイクルの短期化や競争環境の激化、人材の多様化が進むなか、
社員の「キャリア自律」の必要性がますます高まってきています。
自社の人事制度や職務要件に合った自己啓発・選択型研修を構築するために、
どういった観点で進めていけばよいかをご紹介します。
自己啓発・選択型研修における、よくあるお悩み
自己啓発の支援は66.2％の企業で実施しています（参照：厚生労働省 「平成25年度 能力開発基本調査」）。
一方で、多くの企業が以下のようなお悩みを抱えています。
- 1.運用に関するお悩み
-
- ・用意はしているが、ほとんど利用されていない…
- ・受講者が偏って、受けてほしい人が
受けてくれない… - ・仕事に直接関係ない内容を、
頻繁に受けている人がいる… - ・効果測定が難しい…
- 2.職場・個人に関するお悩み
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- ・そもそも研修があることを知らない…
- ・皆、仕事が逼迫していて、研修を受ける余裕がない…
- ・平日、長時間の研修受講に対する、
上司の理解が得られない…
- 3.コンテンツに関するお悩み
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- ・社員一人ひとりの多様なニーズに応えられない…
- ・魅力的なコンテンツがない…
- ・仕事の向上やキャリアアップに
つながる研修がない…
最近では、ビジネス環境の変化や競争の激化、人材の多様化が進むなかで、自己啓発型研修のトレンドも変化してきています。
自己啓発型研修をめぐる、近年のトレンド
ビジネス環境の変化や競争の激化、人材の多様化が進むなかで…
- ・社員の『キャリア自律』の必要性がますます高まってきている。
- ・人材育成に対しても投資対効果が強く求められてきている。
- 例
- 『社員は自律的に自己の能力を高める必要がある』ということを人材ポリシーとして明言するケース
- 『上司推薦で半強制的に受講させる』『コンピテンシーや職務要件に照らして能力開発をしなければいけない』といったケース
(参考)自己啓発型研修の発展ステップ
- 社員にポイントを付与。社員は受講可能な規定のコースのなかから、ポイントの範囲内で任意に選び受講。ポイントは住宅互助や子女教育など幅広い用途に利用可能。
- 企業・組織で受講可能なコース群を選定して紹介し、受講を募る。上司の推薦や本人の希望により受講。
- 全社あるいは特定の部門別、各階層の特定課題を解決するために、必要な知識やスキル研修を受講。
-
- ・制度はあるが、利用が進まない。
- ・特定の社員が利用する。
- ・施策の効果が見えない。
-
- ・意図的な制度設計になっていない。
- ・運用が現場任せになっている。
- ・他教育施策に比べ、優先順位が低いので見直しされない。
-
- ・全社の人・組織課題にマッチする研修がないor見せ方になっていない。
リクルートマネジメントスクールを活用した自己啓発・選択型研修
自己啓発・選択型研修のパートナーとして、多くの企業様から「リクルートマネジメントスクール」が選ばれているのには、理由があります！
理由①：
一人ひとりの課題を整理する「課題チェックシート」や、受講後のwebアンケートなど
サポートツールが充実しているので、効果的な自己啓発を支援することができます。
※受講後のwebアンケートは一部対応していないコースがございます。ご了承ください。
理由②：
研修時間は3時間〜3日間と幅広くご用意しています。ご都合にあわせて受講できます。
理由③：
140コース以上の研修をご用意していますので、社員一人ひとりの課題に合った研修を選ぶことができます。
関連情報
- 研修効果UPのコツ
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自己啓発のあり方も見直され、福利厚生的なものから、より目的をもった人材育成にシフト。 『人事制度との連動』と関連して位置づけられていることが多く、実質的には受講の強制力が強くなってきている。