エンゲージメントとは 意味や高めるメリット、測定方法を解説

ビジネスにおけるエンゲージメントとは、「従業員や顧客とのつながり」を示す言葉です。優秀な人材の確保には、従業員エンゲージメントの向上が欠かせません。そこでこの記事では、エンゲージメントを高めるメリットや方法、企業の事例を詳しくご紹介します。

エンゲージメントとは

エンゲージメント（engagement）とは、「婚約」「誓約」「約束」「契約」などの意味を持つ英単語です。使用シーンによって意味合いは異なりますが、「深いつながりを持った関係性」を示す言葉といえます。ビジネスにおいては、「職場（企業・団体）と従業員の関係性」や「自社と顧客との関係性」を表す際に用いられます。

例えば「社内における従業員エンゲージメントの向上」は、「従業員が会社に対しての愛着や貢献の意志をより深めること」という意味になります。従業員エンゲージメントの向上は、企業への貢献意欲や業績向上などにつながるため、経営における重要課題といえるでしょう。

企業におけるエンゲージメントの定義

企業活動におけるエンゲージメントとは、両者の間に確固たる信頼関係が構築されていることを指しています。ビジネスシーンで用いられるエンゲージメントには、上述のとおり「対従業員」と「対顧客」の２種類があります。

従業員エンゲージメント

従業員エンゲージメントとは、企業と従業員との間における確固たる信頼関係を意味します。

従業員は企業に対して貢献することを約束し、企業は従業員の貢献に対して報いることを約束します。その約束に相当するものがエンゲージメントです。会社と仕事のそれぞれに対して「誇りを持っているか？」という質問の結果をもってエンゲージメントの強さを測ることもできます。

なお、「会社に対する誇り」「仕事に対する誇り」が高いほど、離転職意思が低い傾向にあることが調査結果から明らかになっています。（2008年10月　弊社「エンゲージメントに関するインターネット調査」より）

従業員エンゲージメントを向上させる主な要素として、以下の3点が挙げられます。

• 働きやすさ … 周囲の人との関係性が良好に保たれ、職場が自身に合っていると感じられる
• やりがい … 従業員が仕事にあたって「こうありたい」と感じる願望が達成されている
• 指針への共感 … 職場が目指すビジョンや企業の社風などに従業員が共感できている

これらの要素を満たして従業員エンゲージメントを向上させることは、長期的に企業へ貢献する従業員を創出し、早期離職の防止にもつながります。

従業員エンゲージメントが求められる理由

少子高齢化で労働力不足が進むなか、企業では人材の確保が課題となっています。しかし転職が当たり前になっている昨今、優秀な人材ほど良い待遇を求めて他の企業へ移ってしまうのが現状です。人材の流出を防ぐためには、従業員離職率を下げる取り組みが欠かせません。そのため多くの企業が、人材確保の施策として従業員エンゲージメントの向上に力を入れています。

顧客エンゲージメント

顧客エンゲージメントとは、企業とその顧客との親密度を指す言葉です。顧客が企業に対して良好な印象を継続的に持ち、その結果製品の購入やサービスの利用などの行動を起こしてくれることというと分かりやすいでしょう。

顧客エンゲージメントが向上することで、企業の売上に直結するだけではなく、企業に対する改善要望など忌憚のない意見も顧客から直接得られるようになります。顧客エンゲージメントの向上は、さまざまな側面において企業の成長をもたらしてくれる要素となり得ます。

従業員満足度との違い

従業員エンゲージメントとよく似た言葉に「従業員満足度」があります。しかし、これら２つの言葉が持つ意味合いはやや異なります。

従業員エンゲージメントとは、「企業の理念や目指すビジョンに理解や共感を示し、自発的に貢献する意思」を意味しています。それに対し従業員満足度とは「給与や福利厚生などの待遇面、業務内容や職場の人間関係など、この企業の従業員であることにどれだけ満足しているか」を指します。

従業員エンゲージメントを高めるメリット

従業員エンゲージメントの向上を図ることは、企業と従業員それぞれにどのような効果をもたらすのでしょうか。ここでは従業員エンゲージメントを高めることのメリットをご紹介します。

売上・利益の増加

従業員エンゲージメントの向上は、各従業員が企業へ継続的に貢献する意志を持つことにつながります。

高いモチベーションを維持して業務にあたる従業員が長く働いてくれることで、長期にわたり高品質な製品・サービスの提供が可能となります。長期的な売上や利益の増加にもつながり、企業競争力の向上も期待できます。

離職率の低下

愛着を持ち信頼関係を維持して働ける企業であれば、可能な限り長く働きたいと考える従業員も増えていきます。優秀な従業員の早期離職を防ぐことにつながり、豊富な経験やノウハウを蓄積した熟練者の定着を促進できます。

人材確保

従業員エンゲージメントの向上によって、従業員の企業に対する愛着や忠誠心が生じます。

従業員が企業に対し愛着や信頼関係を維持できていると、就職・転職を考えている知人や身内の人に対して「自分の職場を紹介したい」と考えるようになります。従業員エンゲージメントの向上は、リファラル採用の強化による人材確保にも効果をもたらします。

従業員エンゲージメントの測定方法

従業員エンゲージメントの向上を目指すには、現状を正確に把握する必要があります。具体的な測定方法をご紹介しましょう。

アンケート調査を用いる

多くの企業で行われているのが、アンケート調査です。従業員に「仕事にやりがいを感じているか」「会社の教育制度に満足しているか」といった質問に回答してもらいます。実施の負担が少ないため、定期的に行いやすいのが特徴です。短いスパンで調査を繰り返し、従業員の意識をリアルタイムに把握する「パルスサーベイ」を取り入れている企業もあります。

従業員エンゲージメントの指標

従業員エンゲージメントを測定するためには、以下の指標を用います。

エンゲージメント総合指標

「会社にどのような関心があるか」「会社をどのように評価しているか」といった、従業員が会社に抱く総合的な印象を示す指標です。「自分の会社を友人や知人に薦めたいか」「会社にどれくらい満足しているか」「今後も働き続けたいか」といった質問から測ります。

エンゲージメントレベル指標

仕事に対してどれくらいのやりがいや熱意を持っているかを知るための指標です。「自分の仕事に誇りを感じるか」「仕事をしていると時間が経つのを早く感じるか」といった質問から測ります。

エンゲージメントドライバー指標

従業員エンゲージメントを向上させる要因を示す指標です。以下の3点から構成されています。

組織ドライバー：人間関係や職場環境など、従業員と会社の関係
職務ドライバー：従業員の仕事への満足度や難易度
個人ドライバー：従業員の資質が仕事に及ぼす影響

従業員エンゲージメントを高めるには？

従業員エンゲージメントの向上は働きやすい職場づくりにとどまらず、企業そのものの成長や競争力アップにもつなげられます。企業が今以上に従業員エンゲージメントの向上を図ろうと考えた場合には、どのような施策が有効となるのでしょうか。

従業員エンゲージメントの現状を把握する

まずは、企業内の従業員エンゲージメントについて、今現在の状況を把握する必要があります。現状把握のためには社内アンケート調査などが有用です。

「自分の仕事に誇りを感じているか」「仕事をするうえで何を重視するか」などの質問を設けて回答を集め、従業員が現在仕事に対しどのような意識を持ち、企業にどんな印象を抱いているかを把握しましょう。

企業の理念や今後のビジョンの発信

企業がどのような方向性を持ち、何を目指しているかをきちんと従業員へ発信できているか再確認します。
従業員への浸透が図られていない状況であれば、積極的な発信に取り組み従業員への積極的な周知・共感を促しましょう。

企業の理念を正しく発信するためには、ミッション・ビジョン・バリューを理解する必要があります。下記の記事で詳しく紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

働きやすい環境づくり

各従業員が個々に適した業務に就けるよう適材適所への配置を促進し、すべての従業員が健全に働けているか再確認します。もし長時間労働などが常態化するなど、働きやすい環境の実現に疑問が生じているようなら、ワーク・ライフ・バランスの実現を図って労働環境の整備を行いましょう。

また、必要に応じて評価制度を見直し、従業員への適正な評価を実施することも働きやすさにつながります。

社内コミュニケーションの活発化

職場の雰囲気を良好に保ち、円滑な人間関係を維持することも重要です。企業側は従業員の共感を得られる手法で従業員間のコミュニケーションを活発化し、企業への帰属意識向上を図りましょう。

教育・研修の実施

社員に対する教育や研修の実施は、職場における業務やマナーを習得するために欠かせません。
指導にあたる管理職や社員にとってもさまざまな気づきがもたらされ、多くの学びを得られる場となります。

教育を受ける社員は仕事が身につき、指導者は自身の業務や立ち位置を再確認しながら仕事への意欲を高めていくことができます。

従業員エンゲージメント向上に取り組んでいる企業の事例紹介

従業員エンゲージメントを高めるために、企業ではどのような取り組みを行っているのでしょうか。3社の事例をご紹介します。

京王電鉄株式会社

同社では弊社の「エンゲージメント・ドライブ（エンゲージメントサーベイ）」を活用。エンゲージメント調査とワークショップをセットで行うことで、職場改善の手応えをつかんでいます。詳細は以下の記事でご紹介していますので、ぜひご一読ください。

スターバックスコーヒージャパン株式会社

従業員を「パートナー」と呼ぶ同社。接客マニュアルは存在せず、パートナーには主体的に考えて動くことが求められます。同社では「パートナーが自発的に動くにはエンゲージメントが重要」と考え、理念に共感してもらうことに注力。従業員にとってもお客様にとっても満足度の高い店舗づくりに成功しています。

Google合同会社

同社は斬新なオフィスデザインが特徴です。フロアには無料のカフェテリアやジムスペース、ゲームなどを設置。働きやすさや、部署を越えたコミュニケーションにつながっています。また「20%ルール」も有名です。勤務時間の20％を担当業務以外の取り組みに充てる仕組みで、従業員の自由な発想やモチベーション向上を後押ししています。

ヤマト運輸株式会社

同社は「満足ポイント制度」を実施。「仲間からの評価」「自己評価」「会社からの評価」をポイント化し、貯めていく仕組みです。従業員はポイントに応じてバッジが贈られ、ポイント獲得上位者は表彰されます。この制度により従業員のモチベーションアップ、コミュニケーションの活発化につながっています。

まとめ

人材の定着に欠かせない従業員エンゲージメント。しかし「何から手をつけていいか分からない」「評価方法が分からない」といった声も耳にします。そのようなお悩みに対し、弊社ではさまざまなサポートを用意しております。従業員とのつながりを強化し、組織力を最大限に引き出すために、ぜひご活用ください。