従業員満足度・組織活性度の把握

課題解決のポイント

結果の活用に現場を巻き込み、組織課題の解決につなげる

従業員満足度・組織活性度を把握する場合、結果を効果的に活用するためのポイントは以下のとおりです。

実施前に結果の活用方法を考える

組織の現状を把握するだけでなく、その結果を踏まえてその後どのような対策を講じるのかといったことまで事前に検討しておくことが重要です。例えば、現場にフィードバックして対策を検討してもらうのか、あるいは人事や経営層が主体者となって人事施策に反映させていくのかによって、収集する情報は異なります。もちろん、その施策を通じてどのように目指す組織に近づけていくのかを事前に検討することも大切です。

網羅的に満足度を測定する

一概に従業員満足度・組織活性度といっても、その内容はさまざまです。仕事に前向きに取り組んでいる状態を満足度として測ることもあれば、人間関係の良さを活性度として測ることもあるでしょう。このような「何を測定するか」を明確する際に参考となるのが、過去の研究です。従業員満足度や組織活性度の研究は歴史が長く、成果との関係性などについての先行研究結果が積み上げられています。例えば、一般的に「満足度」と言われてきた衛生要因(不満足を引き起こす要因)に加えて、エンゲージメントなどの動機付け要因(満足度を向上させる要因)を盛り込み、従業員満足度をより網羅的に見ていく手法が最近では注目されています。このように外部の知見や取り組みを参考にして、自社に必要な調査を検討するのも1つの方法です。

結果に影響を与える要因指標を盛り込む

また、満足度という結果としての状態を捉えるだけでは、その後の改善施策に展開するのは困難です。そこで、満足度に影響を与える要因に関する項目を盛り込むことが重要です。要因を検討する際は、人事部門だけでなく現場の関係者の声を集めるのが有効です。事前に現場の協力を得ておくことで、結果を活用する段階で理解・協力を得やすいという効果もあります。


施策例

事例:情報通信サービス関連企業 職場の現状を理解し、自身のマネジメントを見直す

背景

  • これまでは成長市場で挑戦的な仕事をする機会が豊富にあったが、市場が成熟し競争が厳しくなっていた
  • その結果、当面の業績を守ることに追われて挑戦的な仕事が減り、従業員のモチベーションが低下しつつあるという声が現場から出ていた

施策

  • 従業員満足度調査を実施して、得点の低い「人事教育制度」と「現場マネジャーのマネジメント」について、対策を講じていくことにした
  • 現場マネジャーには、担当組織の従業員満足度の結果を返却し、得点が低い要因と対策を検討するワークショップを実施して、職場の改善計画を立案する場を設けた

成果

  • 人材開発・組織開発の課題が明確になった
  • 現場マネジャーの問題意識が醸成され、日々のマネジメントを見直すきっかけになった

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