組織診断

• 問題・背景
• 主な課題
• おすすめコンテンツ

組織の現状を定量化し、マネジメントに生かす企業が増加

組織の状況を知るための意識調査（組織診断）は、1960年代から行われてきましたが、昨今さらに導入企業が増加しています。背景には、労働人口の減少に伴って人材の重要性が高まっていることや、長時間労働・多忙化などに起因するメンタル不全というような問題が増加していることがあります。問題解消のために、従業員の状態をきちんと把握しようとする動きが起きているのです。

組織診断を実施するメリットとしては、（１）組織の状態が定量的に明らかになるため、関係者間で共通の認識をもつことができる、（２）定期的に結果を比較することで、変化を捉えることができ、マネジメントの改善に生かしやすい、などの点が挙げられます。会社の拡大や合併などによって組織が大きく変化し、関係者が多様化する今日のビジネス環境では、これらのメリットがより重要な意味をもってきています。

また、実施目的と活用方法においても変化が見られます。これまでは、労務管理の一環として行われることが多かったのですが、最近は組織開発のために導入する企業が増えています。つまり、実施目的が問題発見から組織を望ましい状態に変えていく機会づくりへと変わってきているのです。

例えば、エンゲージメント調査はこれまで、人事部門が会社や組織へのロイヤリティを把握し、人的問題を早期発見するために使われることが多かったのですが、近年では結果を管理職層にフィードバックすることで、職場の現状と改善策を話し合ってモラール向上の機会に利用する企業が増えています。その他、女性のキャリア意識を把握するサーベイを、女性のキャリア形成を阻害する課題の特定と解消に活用する事例も出てきています。

このように、組織診断の目的が変化していくなかで、結果を活用しきれずに困っている人事担当者の方の声もよく聞かれます。

実施前に、目的と活用後のイメージを明確にする

サーベイ結果を効果的に活用するためには、以下の4つのステップで検討していくことが重要です。

（１）調査実施の目的を明確にする

実施目的が「人事として会社の人事課題を明らかにする」ことなのか、「管理職が職場運営に生かす材料を提供する」ことなのかによって、何を測定するかが大きく変わります。また、「ある仮説の検証を行う」のか、「目指す状態に近づくための課題を抽出する（現状を把握する）」のかも明らかにする必要があります。仮説の検証であれば、具体的にその内容を測定することになり、課題を抽出する場合は、網羅的に情報を収集する必要があります。目的を明確にすることが調査設計の方向性を決めるのです。

（２）組織の望ましい状態を定め、それを測定する枠組みを検討する

一言で組織の現状といっても、その現状を示す情報のなかには「組織の状態そのもの」に関するものもあれば、「組織の状態に影響を与える要因」に関するものもあるでしょう。したがって、測定する対象と対象の関係性を整理した枠組みを決めておかなければ、結果の解釈が困難になります。なかでも大切なのは「組織の望ましい状態」を定義することです。企業の経営戦略や組織の状況によって、望ましい状態の内容は異なりますので、明確に定義した上でどのような要素で測定していくのかを定めることが重要です。

（３）結果の活用イメージを具体化し、測定内容に漏れがないかを確認する

結果を事業推進・組織運営にどのように生かすのかを考えることで、測定内容に漏れがないかを確認することができます。例えばエンゲージメントを測定する場合、現場のマネジメントに生かすだけでなく、経営層が経営方針・ビジョン策定にも活用するのであれば、会社に対するエンゲージメントを測る項目が含まれている必要があるでしょう。

（４）定量情報だけではなく、現場の実態を踏まえて解釈する

結果を読み取る際に、各項目の得点の高低だけに注目するのではなく、「なぜそのような得点になっているのか」をあわせて検討すると、会社や組織の実態をより明らかにしていくことができます。その際、部署などの属性別に分析していくことで、解釈できる内容に深まりが出るでしょう。

人事担当者の方からのご相談のなかには、活用目的や活用方法、測定の枠組みが十分に検討されていないにもかかわらず、測定結果から何かを読み取ろうとして、苦労されているケースが見受けられます。組織診断そのものはあくまで手段です。あらかじめ、効果的な実施方法や活用方法を検討することが重要です。

組織診断活用における課題の解決ポイントや施策例については、課題一覧内の該当ページをご参照ください。

課題従業員満足度・組織活性度の把握

課題目的に応じた組織状態の把握