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キャリア研修とは? 必要性やメリット、実施するまでの流れを解説

  • 公開日:2023/11/16
  • 更新日:2024/05/27

キャリア研修とは、従業員が自身のキャリアについて考えたり、充実したキャリアを実現するためにどのような経験やスキルが必要なのかを考えたりすることで、そこに向けた課題解決や自発的な行動を促す研修です。キャリアの観点で現在の仕事を捉えなおすという目的で実施する場合もあります。

「キャリアデザイン研修」とも呼ばれます。

この記事では、キャリア研修とは何か、必要性や実施するメリット、研修の流れなどと共に解説します。

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キャリア研修とは?

キャリア研修とは?

厚生労働省によると、キャリアとは以下のように定義されています。

「キャリア」とは、一般に「経歴」、「経験」、「発展」さらには、「関連した職務の連鎖」等と表現され、時間的持続性ないし継続性を持った概念として捉えられる。

引用:厚生労働省「キャリア形成を支援する労働市場政策研究会」報告書要旨

上記をかみ砕いて解釈すれば、キャリアとはさまざまな業務を経験し、スキルを身につけていくプロセスともいえます。

キャリア形成のためには、ただ将来の展望について考えるだけではなく、自己分析やキャリアを実現する計画立案など具体的な行動が必要です。しかし、漠然とキャリアについて考えていても、結局どう行動すれば良いのか、従業員自身ではよく分からない部分もあるでしょう。

何を目標として行動し、どのようなスキルを磨いていけば良いのか、従業員が明確なイメージを持ち行動するために役立つのがキャリア研修です。キャリア研修を実施することで、従業員のキャリア形成に向けたモチベーションがアップし、仕事に対する意欲の向上なども期待できるでしょう。

キャリア研修の必要性

経済状況や社会情勢が目まぐるしく変化する時代のなか、一度しかない人生のキャリアを考えることの重要性は年々増してきています。特に近年は働く環境、個々の価値観などの多様性から、会社主体ではなく個人による自律的・主体的なキャリア形成(キャリア自律)が求められています。

企業と従業員の対等な関係を築くためにも、キャリア形成を行う場所である会社全体での率先した取り組みが重要になってきています。

キャリア自律については、以下の記事も参考にしてください。
組織のなかでの自律的・主体的なキャリア形成の実態

キャリア研修を行うメリット

キャリア研修を行うメリット

キャリア研修を行うメリットには、以下のようなものが挙げられます。

従業員のモチベーション向上

キャリア研修を行うことで、従業員が自身のキャリア形成に必要なスキルや自分がよりどころとする考えを認識できるようになり、モチベーションの向上が期待できます。

具体的な目標が不明確な状況では、漠然とキャリアアップをしたいと考えていても行動には移しにくいものです。キャリア形成のために現在不足しているスキルや、自身が望むキャリアアップを実現できるフローを知れば、現実的な目標ができるでしょう。

また、高いモチベーションを持って働く従業員に対しては、会社が従業員のキャリア形成に対して支援的な環境であることを示すことで、良好な関係性を築くことが可能です。

新たなスキルを習得させるため、積極的にさまざまな仕事を任せる、自発的に行動できるよう促すなど、会社としてもサポートすることで相乗効果が期待できます。

自律型人材の育成

上司や会社が指示した業務だけを行っていては、自律的なキャリア形成にはなかなかつながりません。自分で考え、必要に応じて判断を下し、積極的に行動に移すことがキャリア形成にとって重要なのです。

キャリア研修で自分自身のキャリアについて考える機会を設けることによって、取るべき行動が明確になり、主体的に動けるようになります。日常のなかに機会をつくり、自ら可能性を広げようと努力する。そうして次のステップへと着実に近づいていける、自律型人材が増えていくことが期待できるでしょう。

離職率の低下

今いる会社では自身が思い描くキャリア形成ができないと感じれば、従業員は転職を考えるかもしれません。そのためにキャリア研修を実施することをためらう人事の方もいるでしょう。

しかし、キャリア研修を通して従業員がキャリア形成のイメージを描き、それに対して会社がサポートし、アイディアを提案することで従業員のエンゲージメントの向上が期待できます。エンゲージメントとは、会社や仕事、上司、他のメンバーに対して貢献したいという気持ちのことです。会社や上司による献身的なサポートは従業員のやる気にも影響し、エンゲージメントが高まれば離職防止にもつながります。

キャリア研修を実施するまでの流れ

キャリア研修を実施する際の、具体的な流れを簡単に解説します。

1. キャリア研修の目的・意義を明確にする

まずは、会社としてなぜキャリア研修を行うのか、どのような利点があるのかなどを従業員に対し周知します。従業員によっては、キャリアに対する意識がそこまで高くない人もいるでしょう。従業員がキャリア研修を通して何を得られるのか、そしてなぜ会社はそのキャリア形成をサポートするのかを明確にし、キャリア研修自体に対するモチベーションを高めることが大切です。

2. 研修の対象者を決める

新人、20代の若手、30代の中堅など年代によって、キャリア発達課題は異なります。つまりさまざまな年代・経験の従業員を一挙に集めたとしても、同じ内容のキャリア研修はできないのです。そのため、年代別や職種別、職級別などどのような観点から対象者を区分けするのがベストなのかを検討しましょう。対象者を絞って研修を行うことで、より意義のある研修にすることができます。

3. 研修プログラムを作成・選定する

研修プログラムは、対象の年代や課題、また人事制度との整合性も含めて作成します。自社にノウハウがない場合、またはリソースが不足している場合などはアウトソーシングも活用しましょう。専門家による研修内容であれば、より大きな効果が期待できます。

4. キャリア研修を実施する

対象者を絞り、研修プログラムを作成したらいよいよ研修の実施です。対象者には、あらかじめ研修日・内容・目的などを周知しておきましょう。

また、研修は一度行ったら終わりではなく、少し期間を置いて面談などを設けるとより効果的です。キャリア研修で定めたアクションや計画の進捗状況の確認や振り返りの支援など、客観的な目線を入れながら、従業員のキャリア形成を支援していくことが重要です。

キャリア研修を成功させるためのポイント

キャリア研修を成功させるためのポイント

キャリア研修を成功させられるかどうかは、会社の準備や姿勢次第で大きく変わります。最後に、キャリア研修を成功させるためのポイントや注意点などを解説します。

社長や経営層から取り組みの目的を話す

キャリア研修の効果を高めるためには、社長や経営層から取り組みの目的を話すことが重要です。なぜ自社にキャリア研修が必要なのかをトップの視点から話すことで、従業員は研修への意識が高まるでしょう。

ただし、会社にとっての理想を押し付けるのではなく、従業員が自律的・主体的なキャリア形成を行えるよう配慮します。

会社や役職陣が協力する

会社または上司が主導的に働きかけて、キャリア研修に積極的に取り組むことも大切なポイントです。研修対象者にやみくもにキャリアについて考えさせるのではなく、自発的に考えられる環境をつくる、アフターフォロー体制を整えるなど、会社全体でサポートしましょう。従業員がキャリアについて会社や上司に相談しやすい環境であれば、キャリア研修への姿勢も積極的になり、研修効果もより高まります。

人事制度や組織変革に柔軟に対応する

キャリア形成を考えるなかで、現在とは違う部署に異動したい、異なる仕事をしたいと思う従業員もいるでしょう。そのようなときに人事異動に対応できない組織であれば、従業員のキャリア形成をサポートできません。

従業員が思い描くキャリア形成をできるだけ実現するためには、必要に応じて部署異動できる制度の導入なども検討してください。部署が社内で人材を公募する「社内公募制度」などが良い例です。今まで人事異動をあまり行ってこなかった場合でも、柔軟に組織変革することが、会社・従業員双方にとって良い結果につながる可能性があります。

外部講師を呼んで効果的な研修を行う

キャリア研修のノウハウがない場合は、無理に自社内で研修を完結させようとせず、プロの講師を呼んで研修を実施することも検討しましょう。専門家であれば、自社に適した適切な研修プログラムを組み、目的に応じて専用ツールを活用したアプローチも行ってくれます。また、社外であればこそ知り得る他業界や同業界の他社ではどのようなキャリアについてのトレンドがあるか、などもインプット可能になるでしょう。

弊社では、従業員の自己実現に向けたプログラムや、具体的な行動計画を自発的に立案できるようなプログラムを提供しています。キャリア研修に精通した外部講師をお探しの場合は、ご相談ください。

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まとめ

キャリア研修は、従業員が描いているキャリアを実現するために必要な経験やスキルを理解し、具体的な行動に移せるよう促す研修です。キャリア研修を実施することで、従業員のモチベーション向上や自律型人材の育成、離職率の低下などが期待できます。

キャリア研修を自社で実施する場合は、専門家のサポートを借りることでより効果を高められます。ぜひ弊社の「行動につながる若手向けキャリア研修 | キャリアアクションプログラム 若手向け」「行動につながる中堅向けキャリア研修 | キャリアアクションプログラム 中堅向け」をご活用ください。

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