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外部研修の利点とは? 社内研修との違いや種類、委託先を選ぶ際のポイントを解説
- 公開日:2024/12/02
- 更新日:2024/12/02
社内研修の質や負担に関する課題の解決策として、昨今大きな注目を集めているのが社外の企業や講師による「外部研修」です。本記事では、そんな外部研修のメリットやデメリット、効果的な実施のコツなどを紹介します。
外部研修とは
外部研修(社外研修)とは、外部の講師や企業に委託する形で実施される研修のことです。外部研修は多くの場合、実施費用がかかりますが、新たなノウハウの獲得や自社の負担軽減などを目的に近年多くの企業で活用されています。
ちなみに、外部研修の「外部」とは場所ではなく実施主体のことであり、実施場所が社内の場合でも、外部から講師を招いて行う研修であれば外部研修にあたります。
社内研修との違い
外部研修が社外の力を借りて実施する研修であるのに対し、「社内研修」とは社内の人材のみで完結する研修を指します。例えば、実際の業務のなかで先輩社員が後輩社員に指導を行うOJT研修も社内研修の一種です。
社内研修は手軽さなどを強みとする一方で、自社の従業員が講師のため学べる内容に限界があるほか、実施体制の構築などが大きな負担になる場合もあります。そのため、状況に応じて外部研修を取り入れる企業が増加傾向にあるのです。
外部研修のメリット
外部研修の利用には、以下のようなメリットが存在します。
自社にないスキルを学ぶことができる
社内研修はあくまで自社の従業員が指導を担当する研修のため、すでに社内にあるノウハウを広く共有することはできても、新しいノウハウをゼロから獲得することはできません。
一方、外部研修では社外の講師からレクチャーを受けられることから、自社に蓄積がない新規事業や最新技術に関する知識・技術を得る場としても活用できます。
ちなみに、こうした業務に必要なスキルを身につける取り組みは「リスキリング」と呼ばれて近年注目を集めており、以下の記事でも詳しく解説しています。
研修担当者の負担が軽減される
外部研修では、受講に必要な資料なども研修会社側がまとめて用意することが多いため、社内研修と比較して実施にかかる手間を抑えられるのも利点です。
特に、研修会社が自ら主催する公開型の研修は、参加にあたって必要な準備なども最小限であり、自社の研修担当者にかかる負担の大幅な軽減につながります。
専門家から質の高い研修を受けられる
研修会社が提供している外部研修のなかには、各分野に関して豊富なノウハウを持つ専門家が自ら講師を務めるものも多数存在します。そのため、外部研修は特定の分野の高度な知識や専門的な手法、最新の情報などを学びたい場合にも適しています。
従業員の意欲向上につながる
普段とは異なる講師や環境のもとで実施される外部研修は、社内研修に慣れている従業員に緊張感や刺激を与えます。新鮮な意識で受講できることから、スキルアップに対する意欲やモチベーションにもプラスの効果をもたらし、学びの質が向上します。
外部研修のデメリット
上記のようなメリットがある一方で、外部研修の導入にはデメリットも存在します。
社内研修よりコストが高くなる
外部研修は研修会社が提供しているサービスであり、利用には基本的に料金がかかります。委託にかかる実際の費用は、研修会社やカリキュラムの内容によっても異なりますが、社内研修と比較して実施にかかるコストは大きくなりやすい傾向にあります。
研修内容が自社に合わない場合がある
外部研修のカリキュラムは、さまざまな企業が利用することを前提に設定されているため、研修によっては内容が自社の事業やニーズに合わない可能性もあります。効果的に外部研修を利用するためには、研修の詳細をあらかじめ確認・精査し、複数の研修を組み合わせるなどの対策を検討することが大切です。
研修や講師の質の判断が難しい
研修会社のなかには、提供している研修の内容に関する情報をあまり公開していない企業もあります。講師や研修の実際のクオリティを事前に見極めるのが難しい場合がある点も、外部研修のデメリットです。
外部研修の種類
外部研修は、以下のような種類に分けられます。
講師派遣型研修(自社開催)
講師派遣型研修とは、自社で用意した会場に講師を招いて実施する研修のことです。その利点は、開催場所や日時の決定権が自社にあり、都合に応じて柔軟に実施できる点にあります。
加えて、講師派遣型研修は多くの従業員を一度に参加させられるため、従業員同士が交流を深める機会としても活用することが可能です。一方で、自社で会場の手配や設営などを行う分、研修担当者の負担が大きくなりやすい点はデメリットといえます。
公開型研修(外部セミナー)
研修会社側が用意した会場に、不特定多数の参加者が集まって受講する研修は公開型研修と呼ばれます。参加する側の負担が少ない点や、さまざまな企業の従業員が参加するため、異業種間の交流が生まれやすい点などが強みです。
ただし、あくまで他社が主催する研修に参加しているという立場上、大人数の従業員を受講させることは難しく、個別のサポートなどもあまり期待できない点には注意が必要です。
オンライン研修
インターネットを介して行われる研修のなかでも、オンライン研修はリアルタイムで配信されるコンテンツを視聴する形式のものを指します。場所を問わずに受講できる点が特徴であり、在宅勤務の従業員も自宅にいながら参加が可能です。講師派遣型研修や公開型研修がオンラインで行われることもあります。
また、実際の会場で受講する研修と比較して、交通費やスケジュール調整といった負担が少ない点も利用する企業や参加者にとっては利点の1つです。とはいえ、視聴にはネット環境が必要なため、受講体制の整備に一定のコストがかかる場合もあります。
eラーニング
eラーニング(e-learning)とはelectronic learningの略称であり、WEB上で提供されている学習コンテンツを利用して知識や技術を身につける学習方法です。
eラーニングはPCや携帯電話などからアクセスが可能であり、時間に縛られずに学習できる利便性の高さが魅力です。その半面、モチベーションの維持が難しく、他の利用者との交流が生まれにくいといった側面もあります。
外部研修を効果的に行うコツ
ここからは、外部研修の効果をさらに高めるためのコツを紹介します。
研修を行う目的や内容を選定する
外部研修を利用するうえでは、常に効果的な選択ができるよう、まずは「研修を通じてどのような効果を実現したいのか」といった目的を明確にしておく必要があります。
実際に利用する外部研修を選定する際も、実施の目的を踏まえて対象者や講師、受講形態などを具体的に決めておくことで、その後の利用がよりスムーズになります。
目的を設定して参加者に共有する
研修の実施目的が決まった後は、その目的を実際に研修に参加する従業員に周知することも忘れてはなりません。何を目的とした研修なのかを理解してもらうことは、従業員が研修に臨むモチベーションを高めるうえでも重要な取り組みです。
講師の選定は慎重に進める
講師は研修の質を大きく左右する要素のため、研修会社がサイトなどで公開している情報を確認したり、研修会社の担当者に相談するなど、さまざまな観点から検討を重ねて慎重にマッチングを行うことが大切です。
特に、講師を選定する際は本人の能力や経歴そのものに加え、「自社の目的や課題にマッチしているか」という点も1つの判断基準となります。例えば、ある分野を基礎から学びたい場合には、いきなり専門性の高い講師を選ぶとミスマッチが起きてしまう可能性があります。
社内研修も組み合わせながら行う
外部研修は便利ではあるものの万能ではないため、内容によっては社内研修の方が効果的なケースもあります。なかでも、自社のビジネスモデルや独自のサービスについて従業員の理解を深めたい場合には、まずは社内研修を優先的に実施した方がよいでしょう。
外部研修の会社を選ぶ際のポイント
外部研修の委託先を選ぶ際には、以下のようなポイントも意識してみましょう。
自社の目的や課題に合っているか
利用する外部研修に迷った際は、研修はあくまで自社のために行う取り組みであるという視点に立ち返りましょう。どれだけ優れたノウハウが学べる研修であっても、そのノウハウが自社や従業員の利益にならないようであれば、受講する意味がなくなってしまいます。
同様に、自社の負担軽減を理由に外部研修を利用する場合も、本当に負担を抑えられるのか、課題解決につながるのかといった点を精査することが、よりよい結果につながります。
実績のある研修会社・講師か
研修会社や講師の質を見極めるうえでは、過去の実績に関する情報が重要な判断材料になります。講師の場合は本人の経歴、企業の場合はネット上の口コミなどを調べることで、信頼に足る委託先かどうかのヒントが得られるはずです。
費用が予算内に収まるか
いかなる企業も研修に費やせる予算には限りがあるため、外部研修を選ぶ際は決められた予算内に収まるかどうかも大きなポイントとなります。
例えば、目的に応じて実施内容をカスタマイズできる研修は、一定の費用でさまざまな場面に活用できるためコストパフォーマンスも良好です。
まずは無料セミナーから参加してみる
外部研修選びで失敗しないためには、いきなり大規模な予算や人数で実施するのではなく、講師派遣型研修を依頼する前に公開型研修を受講してみるなど、まずは少人数で手軽に参加できるコースから試してみることも大切です。
研修会社によっては無料で体験できるコースを設けている場合もあるため、研修の質を判断するチャンスとして積極的に活用していきましょう。
まとめ
外部研修には、社内研修にはない多くのメリットが存在するものの、その効果を最大化するためには適切な形で実施する必要があります。自社の事業や課題との相性も踏まえ、場合によっては社内研修と組み合わせる形で利用することが望ましいでしょう。
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