人材マネジメント実態調査」からの考察 人・組織のグローバル化のトレンド
公開日：2011/12/16
更新日：2017/11/08
「新卒採用エントリーの条件は、ＴＯＥＩＣ730点以上」「若手社員は原則、入社後３年以内に海外赴任」「海外大学からの新卒学生採用を本格化」「英語の社内公用語化」「世界共通の評価制度の導入」。
日本企業の海外展開がますます活発になる中、Ｍ＆Ａや拠点展開のニュースのみならず、「人材のグローバル化」、「職場のグローバル化」、また「人材マネジメントのグローバル化」に関するニュースを目にすることが多くなりました。
このようなニュースに対して、「ウチと同じだ！」のように身近に感じる方もいらっしゃれば、「ウチにはまだ関係ない」と感じる方もいらっしゃるかもしれません。
実際のところ、人・組織に関するグローバル化の波は私たちにとって、どの程度身近なものになっているのでしょうか？
今月の特集では、本年弊社にて実施した「グローバル人材マネジメント実態調査2011」の結果をご紹介します。皆様ご自身が人・組織のグローバル化の今後について考えるヒントを得ていただければと思います。
- P1：調査概要
- P2：「日本人のグローバル化」と「ヒトの現地化」、双方で高い課題意識
- P3：「異なる考え方の人との相互理解」がグローバルに活躍する鍵？
- P4：英語教育に取り組む企業は、実に9割！
- P5：人材マネジメントの世界共通化は今後加速？
調査概要
まずはじめに、調査の概要をご紹介します。
【調査概要】
今回の調査では、189社の企業よりご回答をいただきました。189社の内訳は、海外に現地法人を持つ企業が9割に上り、業種については製造業：製造業以外＝7：3、海外売上比率については10％未満：10％以上50％未満：50％以上＝4：4：2となっています。
グローバル人材マネジメントに関する調査であったため、海外に現地法人を持つ企業が占める割合が高くなっていますが、業種や海外売上比率については大きな偏りのないデータといえます。
それでは、次のページで日本企業の抱えるグローバルマネジメント課題の実態を見てみましょう。
