自社の「働きがい」を可視化する調査ツールのご紹介優秀な人は「働きやすさ」じゃ集まらない〜従業員意識調査を活用したエンゲージメント向上〜

対象者 従業員意識調査にご関心がある経営者および人事・経営企画のご担当者

働き方改革を推進する一方で、従業員の意識はどのように変化しているのか。当機関の独自調査では、やりがいは低下傾向にあるという結果が出ています。本セミナーでは効果的な改革のために組織の実態を測る意識調査と活用方法についてご紹介します。

このセミナーでわかること

働き方改革と従業員の意識の変化

「働きがいのある会社」調査の特徴

調査導入事例

プログラム

● 最新の調査レポートから見える働き方改革と従業員の意識の変化
● Great Place to Work(R) Institute Japanの概要
● 「働きがいのある会社」調査の特徴
● 導入事例のご紹介

詳細

with/afterコロナ時代において、企業は従業員のエンゲージメント向上にますます手をかける必要が出てきています。なぜなら、エンゲージメントが低い状態では今後ますます人材の定着、そして優秀人材の獲得が難しくなると想定されるからです。

いま、日本企業では働き方改革が推進されていますが、当機関の独自調査ではやりがいはむしろ低下傾向にあるという結果が出ています。このままテレワーク等の環境整備を進めるだけでは、エンゲージメント向上にむしろ逆風が吹いてしまう可能性もあります。

今一度働き方改革のあり方を見直すために、まず必要なのは従業員意識調査(エンゲージメントサーベイ)による組織の実態把握、そしてその結果を有効に活用し、正しく組織開発をすることです。

本セミナーでは「本当に活用できるサーベイ」とはどのようなものかという原点に立ち返りお話しをするとともに、世界約60ヶ国・7,000社以上で導入されているGPTWの「働きがいのある会社」調査とその活用方法についてご紹介します。

このセミナーは、
Great Place to Work(R) Institute Japan(株式会社働きがいのある会社研究所)
および株式会社リクルートマネジメントソリューションズ共催セミナーとなります。

■「働きがいのある会社」 Great Place to Work(R) Institute とは?
Great Place to Work (R)Instituteは、「働きがい」に関する調査・分析を世界約60カ国で実施している世界最大級の従業員意識調査機関です。
一定の水準に達した会社や組織をベストカンパニーに選定し、各国で「働きがいのある会社」ランキングとして発表しています。
企業知名度、企業イメージ、企業ブランド価値の向上をはじめ、採用活動や株価、売上など収益にも大きな効果をもたらすものとして、高い評価をいただいています。
https://www.hatarakigai.info

講師プロフィール

Great Place to Work(R) Institute Japan シニアコンサルタント 今野 敦子
名古屋大学大学院経済学研究科(経営管理学)修了
フランス国立ボンゼショセ工科大学MBAコース取得。
外資系航空会社、医療系商社の人事部を経て、リクルートマネジメントソリューションズに入社。人事領域において、採用・制度設計・人材育成など一連の業務に携わる。
2009年GPTWジャパン設立メンバーとして、事業立ち上げに参画。働きがいのある職場を目指す多くの企業などに調査分析、経営層への提言と支援を行う。

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