受付/8:30~18:00/月~金(祝祭日を除く)
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2025年11月16日学会
経営行動科学学会第28回年次大会で「働き方柔軟化施策の導入・活用実態とHRMの柔軟性の認知との関連 理論と実践の対応関係(藤澤・藤村)」を発表しました。
経営行動科学学会第28回年次大会で「新卒採用時の企業とのコミュニケーションが入社後の適応感に与える影響(渡辺・仁田)」を発表しました。
経営行動科学学会第28回年次大会で「ワーク・エンゲイジメントが離職意思に 与える影響-組織内のマネジメントとの関連に着目して-(坂本・仲間・久米)」を発表しました。
2025年11月15日学会
経営行動科学学会第28回年次大会で「キャリア停滞にあるミドルシニア社員の主体的な学び始めとその影響(佐藤・今城・藤村・山田)」を発表しました。
2025年11月14日機関誌
RMS Message80号「尊厳ある職場を考える」を発行しました。
2025年10月22日メディア
Bizhintに「“上司の思い込み”が若手を辞めさせる?『人が辞めない組織』をつくるマネジメント、はじめの一歩」を寄稿しました。
2025年10月13日学会
日本教育心理学会 第67回総会で「仕事におけるリフレクション尺度の開発 ―リフレクション・イン・アクションとリフレクション・オン・アクション識別の試み―(今城・藤村・佐藤)」を発表しました。
2025年10月11日学会
日本教育心理学会 第67回総会で「素点を用いた DTF 検出法における集団間の平均値差補正に関する研究―素点に基づいたシミュレーション研究を通じて―(東北大学 熊谷先生・坂本)」を発表しました。
日本教育心理学会 第67回総会で「認知診断モデルの360度フィードバックへの応用と実践-個別最適な行動改善レコメンドの試み-(坂本・山田・肖・東京大学 佐宗先生)」を発表しました。
2025年10月06日メディア
「THE21」2025年11月号(PHP研究所)で「3年目と5~7年目に要注意!若手が離職を考えるタイミングは?(内藤)」を監修しました。
2025年10月01日メディア
「コールセンタージャパン」(リックテレコム)に「“出社回帰“の今だから再考する ! 「リモートセンター」の利用価値(武藤)」を寄稿しました。
2025年09月29日メディア
「web労政時報」(労務行政)に「中間管理職の業務負荷をいかに軽減するか - 第5回・完 テクノロジーが支える管理職の業務負荷軽減(武藤)」を寄稿しました。
2025年09月25日学会
日本テスト学会第23回大会研究委員会企画シンポジウム「学校教育の中のテスト」にて、話題提供者として講演を行いました(坂本)。
2025年09月24日学会
日本テスト学会第23回大会で「不正行為を含む回答データが項目特性推定に与える影響~将来の受検者能力測定への影響波及の検討(甲斐・筑波大学 尾崎先生)」を発表しました。
2025年09月21日学会
日本社会心理学会 第66回大会で「個人とみんなの心理的安全性はどちらが大事か 異なる視点からの回答を用いた探索的検討(今城・藤村)」を発表しました。
2025年09月20日学会
日本社会心理学会 第66回大会で「歴史の中のWEIRD文化 Google Booksに見る個人主義 ・ 促進焦点 ・ ルーズネス(滋賀大学 竹村先生・仲間)」を発表しました。
2025年09月07日学会
産業・組織心理学会 第40回大会で「個人面接において志望度に影響を与える要因 ~日本の新卒採用場面に注目して~(松本・今城)」を発表しました。
産業・組織心理学会 第40回大会で「転職活動がもたらす認知の変化とその影響(大庭・内藤・松本)」を発表しました。
産業・組織心理学会 第40回大会で「職場の多様性と流動性は誰のためになるか?:組織市民行動に対する専門能力レベル多様性の影響(仲間・東京大学 村本先生)」を発表しました。
2025年09月06日学会
産業・組織心理学会 第40回大会で「仕事におけるリフレクションの効果の探索的検討―2種類のリフレクションの影響プロセスに着目して―(今城・藤村・佐藤)」を発表しました。
2025年09月05日学会
日本心理学会第89回大会で「素点を用いたDTF検出法における標準化指標の提案(坂本・東北大学 熊谷先生)」を発表しました。
2025年08月26日メディア
「日経リスクインサイト」に「【今月の特集】酷暑というリスク リモートワークに注目、マネジメントを考える契機に(武藤)」を寄稿しました。
2025年08月25日メディア
「広報誌『GENKI』」(損害保険労働組合連合会)に「目指す働き方の実現に向けた行動変革のポイント(今城)」を寄稿しました。
2025年08月21日メディア
「web労政時報」(労務行政)に「中間管理職の業務負荷をいかに軽減するか - 第4回 人事部門が主体となってできる業務負荷軽減(武藤)」を寄稿しました。