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2023年12月05日メディア
月刊総務オンライン(月刊総務)に「上司が仕事を用意する時代はもう終わり……今、注目される「ジョブ・クラフティング」とは何か (藤澤)」が掲載されました。
2023年11月29日メディア
「ITmediaビジネスONLiNE」(アイティメディア)に「教えて! 組織改革 第4回会社をより良くしたいのに……改善策なぜ立ち消えに? 継続のための3つの処方箋 (武藤)」が掲載されました。
2023年11月27日機関誌
RMS Message72号「組織の流動性とマネジメント」を発行しました。
2023年11月16日
カイシャのミライ カレッジ 2023 Osakaで、「人的資本経営の実現に向けたエビデンスに基づく人材マネジメント(入江)」について講演しました。
2023年11月01日メディア
「ITmediaビジネスONLiNE」(アイティメディア)に「教えて! 組織改革 第3回『時間がない』『何からすべきか分からない』組織改革で直面しがちな4つの不安要素、どう解消する?(武藤)」が掲載されました。
2023年09月29日メディア
「ITmediaビジネスONLiNE」(アイティメディア)に「教えて! 組織改革 第2回『長時間労働を改善したい』企業がまず取り組むべき3つのプロセスとは?(武藤)」 が掲載されました。
2023年09月21日機関誌
「Best Partner」(浜銀総合研究所)に「人事戦略に変革をもたらすピープルアナリティクス(入江)」についての鼎談が掲載されました。
2023年09月15日学会
日本心理学会第87回大会で「プロブスト法を使用した多面観察評価の妥当性検証(坂本・肖・中山)」を発表しました。
日本心理学会第87回大会で「定年退職後の幸福感を高める自己有用感と人とのつながり(今城・藤村・東京大学高齢社会研究機構 菅原先生・東京大学高齢社会研究機構 秋山先生・一橋大学大学院 檜山先生)」を発表しました。
2023年09月07日学会
日本社会心理学会 第64回大会で「自律的に働くことを阻害するものは何か 同僚の態度の推測がもたらす影響の検討(今城)」を発表しました。
日本社会心理学会 第64回大会で「能力格差と流動性は誰の協力意欲を高めるか? 集団内の個人の立ち位置に注目した企業組織データ分析(仲間・東京大学大学院 村本先生)」を発表しました。
日本社会心理学会 第64回大会で「『人工天罰』付き社会的ジレンマゲームの提案 誤推論による協力形成の実験的検証(鹿児島大学 大薗先生・仲間)」を発表しました。
2023年09月02日学会
産業・組織心理学会 第38回大会で「対話による経験学習の促進可能性 ―フィールド実験による検討―(今城・藤村・佐藤)」を発表しました。
産業・組織心理学会 第38回大会で「能力格差がチームのコーディネーションに及ぼす影響―メンバーの流動性の調整効果に着目して―(仲間・東京大学大学院 村本先生)」 を発表しました。
2023年09月01日メディア
「@人事ONLINE」(@人事)に「障害のある人と一緒に働くことに関する実態調査」がコメント(古野・佐藤)と共に取り上げられました。
2023年09月01日
「GENKI」(三恒 損保労連)に「めざす働き方の実現に向けた行動変革のポイント(藤澤)」を寄稿しました。
2023年08月31日メディア
「ITmediaビジネスONLiNE」(アイティメディア)に「教えて! 組織改革 第1回『変革っていう割に何も変わらなかった』と言わせない 組織改革では『4つのステージ』をクリアせよ(武藤)」が掲載されました。
2023年08月28日機関誌
RMS Message71号「障害者雇用・就労から考えるインクルージョン」を発行しました。
2023年08月24日メディア
「HRZine」(翔泳社)に「人事データ活用のヒント 第8回『チームづくりのための人事データ活用 まずはIMOフレームワークでチームの構造を俯瞰しよう(湯浅)」を寄稿しました。
2023年08月10日学会
日本教育心理学会 第65回総会で「社会人が学び始めるきっかけに関する実態と考察(1)(川崎(佐藤)・今城・山田)」を発表しました。
2023年08月04日
組織行動研究所セミナー「人的資本経営の実現に向けたエビデンス・ベースドHRM」を開催しました。
2023年06月08日学会
2023年度人工知能学会全国大会で「1on1ミーティング時のメモを用いたワークメンタリティの好不調の推定(宇野・仲間)」を発表しました。
2023年06月05日メディア
「HRZine」(翔泳社)に「人事データ活用のヒント 第7回『組織サーベイと360度フィードバックを活用したマネジメント変革【応用編】(入江)」を寄稿しました。
2023年05月29日機関誌
RMS Message70号「エビデンス・ベースドHRM―対話する人事」を発行しました。