Research on the impact of self and colleague’s attitudes towards autonomous work behavior in Japanese organizations

多くの日本企業が従業員に自律的な働き方を求めるようになってきたものの、この変化は順調には進んでいない。その理由の一つに、自律性の二面性が考えられる。自律性には、個人が自らの課題を設定すること（自己主導型）を指す場合と、組織が設定した課題に主体的に取り組むこと（組織主導型）を指す場合がある。「計画行動理論」（Ajzen, 1991）に基づき、自身の態度、および同僚の態度の知覚が、個人の主体的行動にどのような影響を与えるかを検証した。オンライン調査を通じて、日本の正社員2,130名から回答を得た。構造方程式モデリング（SEM）を用いた分析の結果、自己主導型への態度が主体的行動に及ぼす影響は、自身の態度の影響が強く、同僚の態度の知覚の影響は小さいことが示された。逆に、組織主導型では、自身の態度と同僚の態度の知覚の両方が、同等に主体的行動を促進していた。本研究は、主観的規範が行動に及ぼす影響は、行動の性質によって異なることを実証した。

発表者

今城志保

出典

Presentation at 31st INTERNATIONAL CONGRESS
OF APPLIED PSYCHOLOGY