個と組織を生かす「働き方改革」実現のポイント 「働き方改革」に関する意識・実態調査

「働き方改革」に関する意識・実態調査

「『働き方改革』に関する意識・実態調査」の実施概要は下表のとおりです。


調査概要

調査概要

調査結果サマリー

今回実施した調査の結果から、以下のような実態を確認することができました。

●「『働き方改革』による個と組織の変化」の5分類
・「働き方改革」による「個の変化」(あなた自身が感じている変化)と「組織の変化」(職場に起こっている変化)について、4項目ずつを作成して測定した。
「個の変化」:心身の健康、時間の使い方にメリハリ、主体的な関わり、仕事のやりがい
「組織の変化」:助け合い、部署・部門間の連携やコミュニケーション、全社ビジョン実現に向けた求心力、チャレンジ奨励
・2つの変化をかけあわせて、両方高群が11.6%、個高群が6.7%、組織高群2.7%、中群67.9%、両方低群が11.6%の5分類を作成した。

●「『働き方改革』による個と組織の変化」の5分類と成果指標との関係
・組織面での成果指標との関係を見ると、会社の生産性向上、働き方の柔軟化・多様化、事業成果、いずれの成果指標に対しても、両方高群であるほど、あてはまるという回答が多い。事業成果に関しては、組織高群の回答も他に比べるとやや多い。
・個人面での成果指標との関係を見ると、両方高群ほどワーク・エンゲージメントは高く、バーンアウト(燃え尽き症候群)や仕事の無意味さの認知は低く感じている。

●「『働き方改革』による個と組織の変化」の5分類の特徴
・「両方高群」の特徴としては、「個人要因」の年齢、性別、労働時間を統制した上で、
−環境要因:雇用環境がそれほど厳しくない、組織の柔軟性を高めるHRMが導入されている、職務の自律性が高い
−「『働き方改革』の打ち手」:労働時間の抑制の施策、法改正対応だけでなく従業員の長期的なキャリアの充実を目的としている、経営が重要な取り組みとして語っている、従業員の意見が反映される機会がある、事業や部門の事情が考慮されたものである、従業員の多くが「働き方改革」を自分ごととして捉えている、一部の限られた人のための施策だとは感じていない
ということが影響しているようだ。
・両方高群では、「働き方改革」の施策全般の導入率が高い。

調査結果の詳細は
・調査レポート「働く個人2040名の認知から見る、個と組織を生かす『働き方改革』実現のポイント 」をご参照ください。

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