経営人材育成実態調査2012

「経営人材育成実態調査2012」の実施概要は下表のとおりです。

経営環境はグローバリゼーションや技術革新により、複雑性と多様性、また変化のスピードを速めています。同時に、経営人材に求められる役割も複雑化、多様化し、早期に経営人材を育成する必要性が高まっています。

その結果、人材マネジメントの諸課題の中でも、経営人材育成は主要テーマであり続けています。

本調査では、日本における経営人材育成の実態を捉えることにより、今後進むべき方向性を見出すことを目的として実施しました。

調査概要

調査結果サマリー

今回実施した調査の結果から、以下のような実態を確認することができました。

● 第一優先課題は、5年後の経営人材育成

● 経営人材育成を目的とした教育プログラムにおける問題として、「長期的・継続的な取り組みの不足」、「身につけるべき能力の不明確さ」、「費用対効果の不明確さ」をあげる企業が約半数

● 経営人材育成候補の選抜における問題として、「基準のあいまいさ」をあげる企業が約7割

● 経営人材候補の育成を目的とした異動・配置の問題として、「現場が人を手放さない」、「異動・配置が計画的でなく、場当たり的になっている」をあげる企業が約5割

●経営人材育成戦略と事業・人事戦略とが一致している企業群ほど、実施している教育プログラムに満足する傾向

●経営人材育成に満足している企業は約2割と少数派

●経営人材育成に満足していない企業では、「ロールモデルの不足」、「経営人材育成方法の未確立」を強く問題視

詳細なサマリーはこちら→「経営人材育成実態調査2012要旨」（850KB）