事業展開パターン別グローバル施策の実態 グローバル人材マネジメント実態調査2011

「グローバル人材マネジメント実態調査」の実施概要は下表のとおりです。

ビジネスのグローバル化に呼応して、企業は必然的に「人材マネジメント」のグローバル化への対応を求められるようになってきました。たとえば「グローバル環境において経営を担うリーダーづくり」「海外赴任者の育成」「海外現地法人の人材育成」「世界共通の人事制度構築」等が重要なテーマとして注目されています。

本調査では、日本企業のグローバル人材マネジメントの実態を捉えることにより、今後進むべき方向性を見出すことを目的として実施しました。


調査概要

調査結果サマリー

今回実施した調査の結果から、以下のような実態を確認することができました。

● 日本企業にとって、日本人の「グローバル・リテラシー」強化は共通課題

● 「日本人従業員に対する英語教育」に取り組む企業は約9割

● 事業の強みの源泉に関わらず、「異なる考え方の人との相互理解」がグローバルで活躍する人材の条件

● 世界全体での人材最適配置のための「人材マネジメントのグローバル共通化」は、海外売上比率が高い企業で現実化

● 「グローバル共通の経営理念・バリュー浸透」に取り組む企業は約6割、特に「顧客との強い関係性」を競争優位とする企業において取り組みが顕著

● 海外事業が成熟するほど、海外現地法人の現地化のための「現地マネジメント人材の育成」の課題が顕在化

● 海外現地法人での今後の取り組み課題は、「ローカルスタッフの国境をまたいだ異動」、「ローカルスタッフ情報の本社での把握」

詳細なサマリーはこちら→「グローバル人材マネジメント実態調査2011要旨」(626KB)

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