働き方柔軟化施策の導入・活用実態とHRMの柔軟性の認知との関連　理論と実践の対応関係

現代企業に求められる「柔軟な人的資源管理（HRM）」について、抽象的な理論概念を実際の人事施策にどう結び付けるかが不明確であった課題を解決することを目的として、日本企業296社の人事責任者を対象とした調査を実施した。23の具体的人事施策の導入・活用状況とWay et al.（2015）の5次元尺度によるHRMの柔軟性評価との関係を統合的に分析した結果、人材育成・キャリア開発施策（手挙げ型研修、上司とのキャリア相談等）は主に資源柔軟性を高め、配置・異動施策（社内公募制度、自己申告制度等）は調整柔軟性を高めることが確認された。評価・処遇施策（目標管理制度、360度評価等）は両方の柔軟性を支える基盤的機能を果たしていた。また、制度導入だけでなく実際の活用段階で効果が高まることが明らかになった。

関連する調査：個人選択型HRMに関する実態調査2022
関連する研究テーマ：人的資源管理（HRM）の柔軟性

発表者

藤澤理恵
藤村直子

出典

経営行動科学学会第28回年次大会