柔軟性志向の人的資源管理が組織レジリエンスに与える影響―コロナ禍下の2時点データによる戦略との垂直適合の調整効果の検証―

本研究では、コロナ禍の状況下で 2 時点データを収集し、市場環境の変化への迅速な対応を重視する「柔軟性志向の事業戦略」と、環境や戦略の変化に対応する柔軟な組織能力の形成を志向する「柔軟性志向の HRM （flexibilityoriented HRM，以下 FHRM）」に着目し、コロナ禍以前からの両者の垂直適合が実際のコロナ禍の状況下で機能する柔軟な組織能力を生み出したのかを、「組織レジリエンス」概念を通して検証した。

結果として、個人のスキルや行動のレパートリーの幅を広げたり、新しいスキルの習得能力や、標準的な業務手順を状況に合わせて適切に適用する能力を養ったりすることで人的資源の柔軟性を高める人事施策（群）である資源柔軟性の FHRMが、組織レジリエンスに正の影響を与えることが確認された。さらに、コロナ禍以前の柔軟性志向の事業戦略の実施度合いが高いほど、FHRM が組織レジリエンスを高める効果は強いことが明らかになった。このことから、柔軟性志向の事業戦略とFHRMの垂直的適合が、組織のレジリエンスを形成する上で効果的であることが示唆された。

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発表者

藤澤理恵
藤村直子
西村孝史（東京都立大学）

出典

日本労務学会誌　 25 巻 1 号 p. 55-67　研究ノート