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論文
コロナ禍はどのような企業にとっても不測の事態であったと思われますが、そのような環境下における現場の柔軟対応は、コロナ禍前からのHRMが奏功した結果であるのかを検証しました。2時点調査の分析から、柔軟性志向のHRMがコロナ禍における組織レジリエンスを高め、さらに半年後の組織業績を高める効果が見いだされました。また、柔軟性志向の戦略を重視する企業群において柔軟性志向のHRMが組織レジリエンスを高める効果がより強いことがわかり、戦略とHRMの適合(垂直適合)が重要であることが確認されました。
論文 2024/12/02
メンバーの思考を促進する対話とは -介入実験の対話分析を通して-
多肢強制選択型心理測定の回答負荷を軽減するための項目提示法
360度評価フィードバック後の行動変容に関する一考察