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論文
業務自律性は、仕事のスケジュールや意思決定に関して従業員が有する裁量を指し、就業継続を支える重要な仕事資源とされる。しかし、職務上の制約から、すべての従業員に十分な自律性を付与できるとは限らない。とりわけ突発的な家庭対応が生じ得る育児期就業者にとって、自ら仕事を調整できないことは就業継続上の制約となり得る。そこで本研究は、家庭責任への配慮と具体的な業務調整を含む家族支援的上司行動(FSSB)が、業務自律性と就業継続意思の関連において調整的役割を果たす可能性を検討した。未就学児を育てる企業勤務者450名を対象に、属性を統制した回帰分析を行った結果、業務自律性およびFSSBは就業継続意思と正に関連し、両者の交互作用は負で有意であった。単純傾斜分析では、自律性との関連はFSSB低群で有意だったが、高群では有意でなかった。以上から、FSSBは就業継続が本人の裁量に依存する程度を弱め、業務自律性の低さによる不利を緩和する可能性が示された。
論文 2026/11/16
日本の新卒採用における応募者反応と選考参加意欲の関連性の検討
採用
定年前のシニアの働き方が定年後のトランジッションに与える影響 ―キャリア意識と対人ネットワークに着目した検討―
シニア活躍 キャリア自律
職場における生成AI活用が能力向上実感に与える影響 ―生成AIの活用態度と学びの内容に着目した検討―
AI 成人学習 人材開発・職場の学び