【新研修開講】話題の「ティール組織」の考え方と実践のヒントがわかる３時間～２０１９年２月２２日（金）より～

企業の人材育成を支援する株式会社リクルートマネジメントソリューションズ（本社：東京都品川区　代表取締役社長：藤島敬太郎）は、法人向け公開型研修サービス「リクルートマネジメントスクール」の新コース『ティール組織入門　～マネジメントの常識を覆す！次世代型組織づくりのヒント～』を、2019年2月22日（金）から開講いたします。

■コース概要：
次世代型組織として話題の「ティール組織」は、「マネジャーがいない」「中長期の計画がない」「全員が楽しく働ける」と言われていますが、具体的にはどのような仕組みの組織なのでしょうか。また、自社を「ティール組織」に変えていくためにはどのように進めればいいのでしょうか。
本コースでは、実例をもとに「ティール組織」の基本知識と、実践のためのアプローチについて探求していきます。

＜プログラム＞
　【基本知識編】
　●「ティール組織」とは――従来の組織とティールとの違い
　●「ティール組織」の３つのポイント
　【実践編】
　●「ティール組織」の土台作り
　●自らも実践！土台作りから始めるベイビーステップ

■研修ゴール：
●「ティール組織」とは何か、について自分の言葉で説明できる
●「ティール組織」の考え方を、自分の仕事に活かすイメージを持つことができる
●「ティール組織」の考え方を、どのように自組織に取り入れればいいかのヒントを得る
●組織のあり方についての新しい視点を持つことができている

■特長：
１．「ティール組織」を始めとする次世代組織研究のフロントランナーによる講義
まだ日本ではなじみがなかった頃から「ティール組織」の探求を始め、同時に次世代組織の形を研究している嘉村賢州氏と、日本初「Holacracy（ホラクラシー）認定ファシリテーター」であり、実際にコンサルタントとして組織開発を行なっている吉原史郎氏という二人のフロントランナーが講義を行ないます。実際に地域や組織などに長期にわたって変革を行っている二人が、机上の空論ではないリアルで実践につながる３時間研修をお届けします。

２．「ティール組織」の理解に留まらず、実践イメージまで習得
実例を活用し、知識だけでなく、実際にティール組織の考え方を自組織や自分の仕事に活かしていくためにはどのようなアプローチがあるのかを考え、持ち帰ります。

■講師：嘉村賢州
場づくりの専門集団ＮＰＯ法人場とつながりラボhome's vi　代表理事、東京工業大学リーダーシップ教育院　特任准教授、『ティール組織』（英治出版）解説者、コクリ！ プロジェクト ディレクター。集団から大規模組織に至るまで、人が集うときに生まれる対立・しがらみを化学反応に変えるための知恵を研究・実践。2015年に1年間、仕事を休み世界を旅する中で新しい組織論の概念「ティール組織」と出会い、日本で組織や社会の進化をテーマに実践型の学びのコミュニティ「オグラボ（ORG LAB）」を設立、現在に至る。

■講師：吉原史郎
Natural Organizations Lab（株）代表取締役社長。神戸大学経営学部卒業後、証券会社での投資経験を経てリサ・パートナーズに入社。大規模リゾートホテルの事業再生業務に総支配人として経営に従事。2011年三菱UFJリサーチ＆コンサルティングに入社し、大企業向け調査プロジェクト及びM&Aアドバイザリー業務、組織開発を通じての成果の創出プロジェクトに従事。2017年にNOLを設立し、組織経営及び畑作りの伴走支援を実施・提供している。著書『実務でつかむ！ティール組織』（大和出版）

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■対象：
部長クラスが主対象ですが、リーダークラス以上の方は受講いただけます。
「ティール組織とは何か」を知りたい方から、実際に組織に考え方を取り入れていきたいと考えている方まで、「組織」に関心のある上記クラスの方におすすめです。

■ご提供形態：公開型研修

--[リクルートマネジメントスクールについて]------------

　リクルートマネジメントスクール」とは、階層別・スキル別に150種類以上のコースを全国主要都市で提供している公開（異業種参加）型の集合研修サービスです。

■特長1：働く一人ひとりのニーズに合った研修ラインナップ
階層別・スキル別に150コース以上の豊富なラインナップをご用意。
テーマに精通した講師のもと、質の高いプログラムを提供いたします。

■特長2：リクルートグループで培い磨き上げられてきた育成メソッド
イノベーション人材を多く輩出してきたリクルートグループの育成メソッドを、お客様のニーズと時代性で磨き上げてきました。

■特長3：WEBシステムで研修計画や振り返りを管理
研修の申込みや受講者管理、アンケートの回答まで全て専用のWEBシステムで管理することで、担当者や受講者の負担を最小限にします。

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