そうしたら、その場にいた教え子の奥さんが、長い間、似たような考えを実行してきた集団があると教えてくれたのです。イロコイ・インディアンです。彼らの憲法である「偉大な結束法」には、「すべての人々、つまり、現世代ばかりではなく将来世代を含む世代を念頭に置き、彼らの幸福を熟慮せよ」（『フューチャー・デザイン』）と書かれています。そして、彼らは実際、重要な意思決定をする際には、7世代後の人になりきって考えるのです。私は、彼らの真似をしてみようと思い、その一連のプロジェクトを「フューチャー・デザイン」と名づけて、大阪大学や高知工科大学などと共同でさまざまな取り組みを行っています。

　私たちの提案の1つは、国・地方自治体・企業などに「将来省」や「将来課」といった部署を新設することです。組織内に、将来世代になりきって将来を考える「仮想将来世代」の集団を作り、他の部署が彼らと交渉することで、将来をデザインしていく仕組みを立ち上げるのです。もう1つは、町の住民が「将来住民」となって主体的に町の未来を考えるというもので、私たちは今まさに、岩手県矢巾町や大阪府吹田市で実験に取り組んでいます。

　岩手県矢巾町では、ランダムに選んだ住民20名ほどにご協力いただき、「フューチャー・デザイン・ワークショップ」を定期的に行っています。また、大阪府吹田市でも同様のワークショップを開催しています。どちらも、参加しているのはごく普通に暮らす方々です。

　私たちも驚いたのですが、住民の皆さんは、想像以上に面白いアイデアを次々に生み出します。ただ単純に「町の将来を考えてください」というだけでは、待機児童問題といった現在の町の悩みが話題になるだけなのですが、「2060年の現役世代になりきって、町の将来を考えてください」とお願いしたら、その途端、矢巾町には公共交通機関がないからモノレールを作ってはどうか、宮沢賢治『銀河鉄道の夜』の舞台である南昌山を観光資源としてもっと活用してはどうか、きっとその頃には、毎朝起きたらコンピューターが私たちの身体をスキャンして、必要があれば自動的に病院の予約が入るような時代になるだろうから、それを前提に病院ビジネスを考えなくてはならないといった具合に、皆さんが大局的、中長期的な視点から大胆に考え始めるのです。

　こうした独創的なアイデアは、実は、専門家からはなかなか生まれません。吹田市のワークショップでは、ある60代の方が「吹田市で自給自足を実現するため、吹田市にある大阪大学に新しく農学部を立ち上げてもらい、最先端のサイエンスを駆使した農業を行ってはどうか」と提案し、農学部のための土地のことまで考えてくださいました。市役所の方々は、「吹田市が大阪大学に新たな学部を作るよう働きかけるなどというような大胆なアイデアは、私たちだけで考えても、絶対に出てきません」と深く感銘を受けていました。

　また、矢巾町では、フューチャー・デザイン・ワークショップの先駆的な試みとして、「住民参加型水道事業ビジョン策定」を行いました。50名ほどの住民に「やはば水道サポーター」になっていただき、上下水道の見学などをつうじて情報を提供した上で、水道サポーター・ワークショップを開催。水道サポーターに、2035年までの矢巾町の水プランを考えていただいたのです。そうしたら、病院や避難所など、水が欠かせない施設の配管交換を最優先するために、社会的評価と技術的評価を合わせた配管交換の点数制度を考え出し、最後には、彼らの方から水道代の値上げを提案してきたのです。矢巾町水道課の方々は「自分たちでは、こうした仕組みはまず作れない」と言って、現在、水道サポーターの提案をほぼそのまま取り入れています。

　こうした経験から、各市町村は、主体的に市町村の将来を考える「将来住民」を集め、彼らが現世代と交渉して、町の将来を形作っていくのがよいのではないかと考えています。矢巾町では、仮想将来世代と現世代が交渉するワークショップをすでに行いましたが、そこでは実際に、現世代が仮想将来世代から強い影響を受けて、考え方を変えていきました。この結果を見る限り、実効性は十分にあります。そのとき、専門家は将来住民のサポートに徹するのがベストです。将来住民から出てきたアイデアに、どの程度の実現可能性があるのか、どういったことが実現に向けた障壁となるのか、といった助言をする役目に回るのです。これはある意味、「新しい民主主義の形」ではないかと考えています。

　私は長年、経済学を専門にしてきましたが、実は、経済や市場そのものに対する不信感を根強くもっています。なぜなら、経済や市場は、将来のことをきちんと考えないからです。そこに大きな問題があります。

　ごく簡単にいえば、市場とは、目先の需要と供給を上手に釣り合わせる装置です。金融市場などを見れば明らかですが、目前の期待や危機で一喜一憂するのが市場なのです。そのため、市場のもとでは、現世代はどうしても近視眼的な思考を避けることができず、将来世代の資源を「惜しみなく奪う」ことになってしまいます。自分たちの幸せのために可能な限り資源を使うことを、市場が推し進めてしまうのです。

　政治も同じです。少なくとも今の選挙制度では、「私はこの国の、この町の100年後を真剣に考えています」と訴えたところで、当選するわけがありません。その政治家が、投票した方々や市場原理に逆らって将来を考えるのは難しい。現在の間接民主制もまた、近視眼的な仕組みなのです。私は以前、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）に関わっていたのですが、地球温暖化対策はいっこうに進んでいません。先日、「パリ協定」が採択されましたが、これもあくまで各国がボランタリーに温室効果ガスの削減を行うと約束しただけで、実際に削減するかどうかは分かりません。しかも、すべての国が現在掲げている量を削減したとしても、今世紀末に3度程度、気温が上昇する恐れがあるという分析結果が出ています。パリ協定はまだ楽観的な合意で、将来世代からの収奪を止めるものではないのです。こうした状況を見ていると、今の政治の形では、地球温暖化を止めるのは難しいのではないかという気がします。

　私が最も危惧しているのは、人類の持続可能性です。例えば、気温が数度上昇すれば、1000年単位で見ると、いずれは6、7メートルほどの海面上昇が起こるでしょう。そうすれば、東京は全体が沈んでしまう。世界の海沿いの大都市も同じ運命をたどるでしょう。私たちは今、将来の人類を滅ぼしかねないほど、将来世代から奪っているのです。市場の力を制限し、政治の仕組みを変革することで、この状況を何とか改善しなくてはならないというのが、私たちの問題意識です。そこで、将来省や将来課、将来住民を作ることで、将来世代から資源を奪うのをやめ、世界を変えていくことができないかと提案しているのです。