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特集&コラム

新卒・中途適材採用

新人・若手の早期戦力化

NEW! 2012.05.07 UPDATE

ゆとり世代の新入社員は何を求めているのか?

「ゆとり世代」「平成生まれ」と称されがちで、厳しい就職活動をくぐり抜けた2012年の新入社員。
毎年、弊社の新入社員導入研修「8つの基本行動」を受講した新入社員の方にご協力いただき、意識調査を行っています。今年の新入社員が社会人としてのスタートにあたり、何を大切にして働きたいと思い、どのような期待と不安を持っているのかを、調査結果を元に読み取っていきたいと思います。

2011.06.10 UPDATE

「経験から学ぶ」自ら育つ新入社員を育てるには?〜グローバル比較編〜

今年も新入社員が研修期間を終え、各職場でOJTがスタートした頃ではないでしょうか。
新入社員の配属後の職場で期待されるのは、新入社員自ら仕事を経験し、その経験から学習すること、すなわち各自が「経験学習」をすることです。しかしながら、昨今の厳しいビジネス環境、新入社員本人側の育ってきた環境なども変化しており、職場での経験学習はかつてよりも難しくなってきているかのように思われます。

このうような問題意識に基づき、弊社にて実施した「職場での経験学習」に影響を与えうる新入社員の思考や行動特徴についてのアンケート結果と比較データから読み取れることを、〜入社年代比較編〜〜グローバル比較編〜にてご紹介します。

2011.06.10 UPDATE

「経験から学ぶ」自ら育つ新入社員を育てるには?〜入社年代比較編〜

今年も新入社員が研修期間を終え、各職場でOJTがスタートした頃ではないでしょうか。
新入社員の配属後の職場で期待されるのは、新入社員自ら仕事を経験し、その経験から学習すること、すなわち各自が「経験学習」をすることです。しかしながら、昨今の厳しいビジネス環境、新入社員本人側の育ってきた環境なども変化しており、職場での経験学習はかつてよりも難しくなってきているかのように思われます。

このうような問題意識に基づき、弊社にて実施した「職場での経験学習」に影響を与えうる新入社員の思考や行動特徴についてのアンケート結果と比較データから読み取れることを、〜入社年代比較編〜〜グローバル比較編〜にてご紹介します。

2010.02.08 UPDATE

新人・若手を育てるOJT推進の隠れた鍵〜 いま求められる育成のアタリマエ転換 〜

大手メーカーのA社は、昨年新たに指導社員制度を導入し、新人若手育成に本格的に乗り出しました。背景としては、バブル崩壊後の厳しい環境の影響で、本来強みであった育成風土が弱くなり、結果として「中堅社員の離職増加」 「新人・若手の伸び悩み」 「メンタル不全社員の増加」を招いているという問題が発生していました。これらの問題から、会社の将来に危機感を感じ、その解決の糸口となる取り組みとして指導社員制度に着目しました。

しかし多くの企業が同様の制度を導入していますが、効果をあげているところは少ないのが現実です。それはなぜでしょうか?

今回の特集では、さまざまな工夫を行い、結果として期待以上の成果を出すことに成功したA社の指導社員制度(以降:OJTリーダー制度)についてご紹介しながら、新人・若手の育成推進について考えていきます。

2009.04.10 UPDATE

理解することから始める新入社員育成 〜先入観というメガネをはずして〜

近年、多くの企業で新入社員育成についての問題がクローズアップされています。新入社員を取り巻く仕事・職場環境の変化や、新入社員が「ゆとり世代」と称される世代であることが背景にあるようです。

例えば、企業の人事担当の方や現場で新入社員を育成するマネジャーの方から、次のようなことをよく伺います。

「新入社員が元気をなくしてしまう」「新入社員の離職がとまらない」「数年たつと小粒になってしまう」「最近の新入社員は、打たれ弱い」

そして、これらの問題に対して、「最近の新入社員は・・・」「ゆとり世代はやっぱり・・・」と、問題の原因を新入社員の側に求めてしまうことも多いようです。

しかし、本当に新入社員だけに問題があるのでしょうか?もしも新入社員に問題があったとしても、新入社員の側に問題の原因を見出しだだけでは、解決にはつながりません。

ではどうすればよいのでしょうか?

今回は、会社や仕事の見方・感じ方に関する新入社員への調査・インタビュー結果を確認しながら、新入社員への関わり方のヒントをご紹介したいと思います。

2007.11.01 UPDATE

新人の定着を見据えた内定フォローのポイント

バブル経済の崩壊以降、長らく続いた採用低迷期を抜け出し、最近では「採用売り手市場」という認識ももはや当たり前のことになりつつあります。 ・・・・

2007.06.01 UPDATE

効果的な新人フォロー研修をデザインするポイント

新入社員を現場に送り出した後に、人材開発担当者の頭を悩ますのが、「今年の新入社員には、どんなフォロー研修がよいのか」というテーマです。・・・・

2006.12.01 UPDATE

世代の変化をこえて求められる 新入社員導入研修とは?

10月初旬。今年も多くの企業で、来年の入社をひかえた新入社員の内定式が行われました。・・・・

2006.08.01 UPDATE

採用売り手市場での内定者フォローのポイント

日本経済が長い低迷期を脱し、景況が上向いてきた昨今、団塊世代の大量定年、いわゆる「2007年問題」とあいまって、企業の採用意欲が旺盛になっています。・・・・

2006.02.01 UPDATE

効果的な新人導入教育を実践するためのヒント

ここ数年で新卒の求人倍率は上昇し、2007年度入社の採用にいたってはバブル期並みの約70万人という求人総数に達しています。・・・・

2005.05.12 UPDATE

若手は今、何を想う〜若手社員の本気を引き出すために〜

『人材白書2005』(社団法人日本経営協会)によれば、「今後、重点的に人材開発を計画している階層」として、50%近くの企業が「若手社員」を選択しています。・・・・

人材能力開発

2012.04.09 UPDATE

「効果があった!」と言われる研修実施のために〜WEBを活用した研修効果向上施策〜

弊社では 2011年10月に集合研修とセットで実施することで研修効果を高めるWEBサービス「実践ナビ」をリリースいたしました。
今回は「実践ナビ」を導入いただいたお客様(新日鐵住金ステンレス株式会社様、株式会社東急百貨店様)へのインタビューや実施結果から、「実践は進むのか」「具体的にどのような効果があるのか」などといった点についてお伝えしたいと思います。研修をやりっぱなしで終わらせない、研修効果を高め実践につなげるためのヒントにしていただければ幸いです。

2012.02.13 UPDATE

部下育成には「伸ばす」だけでなく「抑える」働きかけも必要〜トランジション・デザイン・モデルを活用し、マネジャーの部下育成スキルを高める〜

企業人の役割転換不全(周囲から期待されている本来の役割を果たせていない状態)が顕著に見られる昨今、この問題を解決するための人材育成モデル「トランジション・デザイン・モデル」を2010年8月の特集記事にてご紹介しました。

モデルをご紹介してから、企業人事の方のみならず現場のマネジャー・メンバーの方からも、非常に高い関心を寄せていただいており、モデルの詳細をご紹介する場面が増えてきています。これは、階層構造が曖昧になる中、ビジネスパーソンとしての自分の「立ち位置」を世間一般水準から客観的に知っておきたいという思いの現れだと受け止めています。

そこで今月の特集では、「トランジション・デザイン・モデル」を各種の人事施策や現場での人材育成、特にマネジャーの部下育成に具体的に活用していただくために、各役割ステージごとの詳細の説明と、モデルの活用方法についてご紹介します。

2012.02.01 UPDATE

社員教育のパラダイムを変える〜学びの機会を最大化する、新しい社員研修のインフラへ〜

・社員教育をしたいものの予算が限られている…。
・現場ニーズをなかなかつかめない…。
・社員教育は兼務で行っているためパワーを割けない…。
このように悩んでいる中堅企業の人事ご担当者の声をよくお聞きします。

このような悩みを抱える中堅企業の人事ご担当者向けに開発した弊社新サービスが、「リクルートラーニングクラブ」です。「低価格&実践的」「現場ニーズ&短時間」「WEBでいつでも管理」の3つをポイントに開発を進めました。
今回の特集では本サービス専用のWEBサイトオープンにあたり、今までお聞きしてきたお客様の実際の声を元に、具体的な活用例をお伝えいたします。

2011.10.06 UPDATE

働く人の一人ひとりが、変化に立ち向かう勇気と力を〜学びの機会を最大化する、新しい社員研修のインフラへ〜

環境変化の激しい今日において、企業の競争優位性をどのように保てば良いのか?このことについて試行錯誤されている企業が多いのではないでしょうか。

弊社では「個と組織を生かす」をブランドスローガンに掲げております。企業が有する経営資産の中で、人と組織は価値や創造性を生み出す最も大きな力であり、限りない可能性を秘めていると考えております。

今月の特集では特に「人(働く個人)」に着目し、中堅企業における人材育成の現状と解消方法についてお伝えいたします。

2011.09.21 UPDATE

「効果があった!」と言われる研修実施のために〜WEBを活用した研修効果向上施策〜

近年、人材育成の目的やテーマが多様化・高度化する中で、1回1回の研修において、より具体的な成果が求められる傾向が確実に強まっています。
背景には、「研修の費用対効果がより厳しく求められるようになった」、「研修の実施目的が知識付与や役割意識の醸成から、事業成果への貢献へとより実務に直結させることが求められるようになった」などさまざまな変化を挙げることができます。
弊社でも、さまざまな企業への研修サービスのご提供を通して、研修の効果・価値を高めるための施策の研究・開発を行ってまいりました。
本特集では、研修効果を高めるための考え方や施策について新サービスのトライアル事例なども踏まえてお伝えします。

2011.07.11 UPDATE

事業のサステナビリティを高める次世代リーダー選抜・育成〜HRカンファレンス2011特別講演より〜

昨今、リーダーシップ開発において、「実際の経験を通じた学習」の重要性がクローズアップされていますが、経験の付与そのものが、リーダー選抜・育成のボトルネックとなっている状況がうかがわれます。
5月25日に開催された「HRカンファレンス2011(日本の人事部主催)」 において、弊社は「事業のサステナビリティを高める次世代リーダー選抜・育成」という演題で、このテーマを取り上げた講演を行いました。今回は、その講演内容のダイジェスト版をご紹介します。

2011.05.09 UPDATE

効果的な次世代リーダーの育成法〜国際的リーダー育成機関の研究から〜

企業の人材開発分野で、次世代リーダーの育成の優先度が近年ますます高まっています。弊社が実施した「人材マネジメント実態調査2010」でも、回答企業の実に8割の企業が、「次世代経営人材の育成・登用」を現在も5年後も共通する課題としており、もっとも選択率の多かった課題となっています。

どうすればリーダーを育てることができるのかが、今月のテーマです。国際的なリーダー育成機関として著名な米国の非営利組織であるセンター・フォー・クリエイティブ・リーダーシップによる知見をご紹介しつつ、効果的なリーダー育成施策を考えます。

2010.12.05 UPDATE

シニア人材の活性化〜シニア人材が自分と組織のためイキイキと働くには〜

「高齢者雇用機会安定法」の改正により、2013年には社員を65歳まで再雇用することが義務付けられています。

一方 シニア社員も、制度面の変化だけでなく、急速な外部環境の変化に伴い、過去の経験が通じなかったり、仕事の難易度が高くなり、自分自身も大きな変化を求められる状況にあります。

企業・個人の状況はさまざまで複雑なテーマではありますが、企業が高い生産性を上げ、競争に勝ち抜いていくためには、このシニア人材の活用は、重要な人材マネジメントテーマの一つとなってきます。

今月の特集ではシニア人材の活用の実態とその対応について、2010年5〜6月に240社にご回答いただいた「人材マネジメント実態調査2010」や研究結果もも踏まえながら、具体的取組施策について述べていきたいと思います。

2010.10.28 UPDATE

グローバル人材の獲得・育成の実態〜「人材マネジメント実態調査2010」からの考察〜

「国内市場が飽和し、過当競争に巻き込まれている…」
「フラット化・バウンダリーレス化する世界において、市場を世界全体ととらえている!」
企業によって理由はさまざまですが、ビジネスのグローバル展開において、それを担うグローバル人材の獲得や育成が重要な経営課題となっている企業は増加傾向にあります。
今月の特集では、先月に引き続き、2010年5〜6月に240社にご回答いただいた「人材マネジメント実態調査2010」の結果を元に、企業のグローバル人材の獲得・育成の実態について、ご確認いただければと思います。

2010.10.04 UPDATE

「人事の役割」とは〜「人材マネジメント実態調査2010」からの考察〜

人材採用、人材開発、人材配置、人事考課、賃金管理、組織開発など、人事部
門の仕事には実にさまざまな「機能」に関わるものがあります。
それでは、「あなたの仕事の役割は何ですか?」と質問された場合、皆様どの
ように回答されるでしょうか?

今月の特集では、本年5〜6月に実施した「人材マネジメント実態調査2010」
の結果の一部をご紹介し、あらためて皆様にこれから求められる「人事の役
割」について考えるきっかけを得ていただければと思います。

2010.08.02 UPDATE

企業人の成長をデザインする〜成長のkeyはトランジション〜

「新入社員の学生意識がなかなか抜けず、社会人への意識転換が進まない」
「職場の中堅社員が新しいことにチャレンジできず、小粒化している」
「マネジャーが部下に要望しきれない」
「事業を担うことができる次代の経営人材が不足している」
昨今企業の人事の方々から、上記のような悩みや相談をよくお聞きします。

今月の特集では、企業が求める役割と本人の意識・行動にGAPが生じがちな役割ステージの転換期に着目し、これらの問題を解消できる人材育成モデルをご紹介します。

2009.02.09 UPDATE

「管理職≠組織長」時代の管理職とは? 〜事例から読み解く、今の時代に求められる管理職の役割〜

日本企業の人事制度は、職能資格制度を中心とし、単線・複線型など幾つかのバリエーションがあるものの、制度の根幹は大きく変化していません。しかし、その運用実態に焦点を当ててみると、環境に合わせて変化を遂げており、これまでとは違う様子が見えてきます。

象徴的な事実は、「管理職=組織長」という公式が当てはまらなくなってることです。つまり、管理職昇進時に、部下を持たない管理職が増加しているということです。
管理職への昇進は、職業人生において大きな転換点でもあり、多くの企業がその重要性を認識しています。しかし、組織長とは限らない彼らに、企業は何を期待し、何を求めているのでしょうか。

弊社では「管理職=組織長」ではない、「これからの時代における管理職」について新たに定義をし、新任管理職研修を通して支援をしております。

今月の特集では、事例を材料にしながら、今の時代に求められる管理職の役割、そして役割を発揮してもらうためのポイントについて考えてみたいと思います。

2008.12.08 UPDATE

個人と組織の両面からのメンタルマネジメント 〜対処から予防へ〜

いま多くの企業では、メンタルヘルス不調者の増加という悩みを抱えています。こうした中で、企業はメンタルヘルス不調者への「対処」に注力してきました。

しかし、不調が顕在化してからの「対処」では、増加し続けるメンタル不調者の抑制にはつながりません。この問題の本質的な解決を目指すためには、「対処」だけでなく、「予防」が重要であり、いきいきとした職場づくりや、ストレスに対峙できる個人の育成、という「組織開発」、「人材育成」の視点から対策を講じていくことが大切なのです。

また、メンタルヘルス向上への取り組みは、将来に向けた成長のための「投資」でもあります。その目的は、個人と組織が成果を持続的に発揮していける状態を作り出すことにあります。そのためには、従業員の心身の健康状態が良好であることに加えて、仕事に対する意欲を高いレベルで維持し続けることが大切です。

リクルートグループでは、メンタルヘルスの問題に向き合うにあたり、 「心身の健康状態」と「仕事に向かうエナジー」の2軸を用いて個人と組織の現状を捉えるという考え方を提案しています。

本特集では、リクルートグループがこの度、新たにサービス提供を開始いたしました「メンタルマネジメントサービス」についてお伝えします。

2008.11.10 UPDATE

女性活躍推進、中堅社員の活躍支援 〜事例とともにご紹介する「7つの習慣」がベストセラーになり続けるわけ〜

書籍『7つの習慣』(キング・ベアー出版)は、日本では初版が1996年12月に発売され、翌年にはベストセラーにランキングされました。
書店で見かけたり、購入された方も多いのではないでしょうか?
「7つの習慣」研修(以下、「7つの習慣」)は、この書籍をベースに米国で開発されましたが、日本では書籍発刊前の1995年、株式会社リクルートにて7つの習慣研修の事業を開始しました。現在は、弊社株式会社リクルートマネジメントソリューションズが引き継いで企業内研修のお手伝いをしており、これまでに4,500社以上、10万人以上の方に受講いただいています。
日本で「7つの習慣」をご案内してから十数年。時代の変遷に伴いご実施いただく企業の顔ぶれも変わってきました。

2008.03.10 UPDATE

「伝える力」を磨く 〜ロジカルシンキングですれ違いを解消しよう〜

「若手のいっていることはよくわからない」「メールだけではなく対面で伝えることも覚えてほしい」…など、若手のコミュニケーションを問題視する声が増えています。しかし、その原因は本当に若手だけにあるのでしょうか?

この20年の採用環境の激変は、ベテラン社員と若手社員ばかりで中堅社員がほとんどいない、いわゆる「ワイングラス型」の歪んだ人員構成という結果を企業にもたらしました。こうなると、特定の世代ではなく「世代間のギャップ」がコミュニケーションのすれ違いの原因の一つであることは容易に想像できます。・・・

2007.07.01 UPDATE

現場で活かせる研修とは?

少子化、企業間競争激化、2007年問題を踏まえた新卒採用市場の競争激化は、毎日のように新聞など各種メディアで取り上げられています。・・・・

2007.02.01 UPDATE

思考力を鍛える〜なぜ、問題解決はうまくいかないのか〜

昨今、企業の人事教育担当の方から、ビジネススキルの中でも思考法に関するもの、例えば「論理的思考力」や「問題解決スキル」といった・・・・

2005.08.01 UPDATE

ASTD 2005 世界大会 International Conference & Expo

毎年米国で開催されるASTD(全米訓練開発協会)の国際会議・展示会(International Conference & Expo) は、今年はフロリダ州オーランドで開催されました。・・・・

2005.05.01 UPDATE

人材開発におけるeラーニングの活用(ブレンディッドラーニングのススメ)

数年前、米国内では旧来の「クラスルームトレーニング」のカンファレンスに対抗して、数々のeラーニングイベントが開催されるようになりました。・・・・

2005.04.01 UPDATE

ようこそ人材開発部へ 〜異動者むけ演習〜「人材開発とマネジメントに関わるウソ・ホント」

4月の人事異動で研修部・人材開発部に配属になった方も多いと思います。今回の特集は、そんな方々をターゲットとして導入演習を企画しました。・・・・

2004.12.01 UPDATE

教育体系(再)構築について

最近、人事の方から、「教育体系をみなおしたいのだが」というご質問やご依頼が増えています。・・・・

マネジメント強化

2011.11.07 UPDATE

部長に求められる役割を考える〜経営人材として活躍できるために部長職で求められるチャレンジ〜

近年、次代を担う経営人材の育成に多くの企業の関心が集まっています。ミドル(課長)層を中心とした選抜教育にすでに何年も前から取り組んでいる企業も数多くあります。共通する問題意識は、「現在の経営陣の次を担えるような幹部が育っていないように感じる」というもので、多くは現経営陣からそうした言葉が漏れるようです。

今回、シニア・マネジメントのステージである「部長」に着目するのは、このステージでのチャレンジが、次世代経営人材としての重要な能力開発機会であるにも関わらず、他の階層(例えば課長層や役員層)に比べて、任用時の役割認識や能力開発の支援がさほどなされていないという問題意識からです。

2009.10.09 UPDATE

今求められる「突破力のある現場リーダー」〜厳しい環境を乗り越えるためのリーダーシップ強化策を考える〜

厳しい環境を乗り越えるために、リーダーに求められる行動は何でしょうか?

「業績を高める組織能力と組織人材マネジメント調査2009」の結果をもとにリーダーに求められる行動を整理しました。また、リーダーにその行動をとってもらうために、人事教育担当者としてどのように行動変容支援をしたらよいのか、事例と共にポイントをお伝えします。

2009.08.03 UPDATE

続・「効果があった!」と言われる研修実施のために 〜研修プログラム選定のポイント〜

社員の能力開発や組織力の向上などの必要性が高まっている一方、昨今の厳しい経営環境下においては教育研修費用の削減、抑制がすすんでいます。したがって、限られた予算を効果的に活用することが求められ、実施する研修の効果を最大限に発揮させることがますます重要になってきています。


6月号の特集では、研修効果を高めるためには、いったい何をすべきか、何ができるのか、中でも研修のプレ(実施前)と、ポスト(実施後)の工夫についてご説明しました。

今月は、研修のプレ・オン・ポストのうちの「オン」、すなわち研修自体について考えてみます。具体的には、「効果が出る研修」の選定・設計のポイント、つまりその研修で受講者の「行動変容」につながる仕掛けがあるかどうかについて特集します。

2009.06.08 UPDATE

「効果があった!」と言われる研修実施のために 〜研修効果を最大限に発揮する準備とフォローのポイント〜

●削減される教育費

「100年に一度」といわれる未曾有の不況が、企業経営に及ぼす影響が昨年後半から際立ってきています。各企業は支出を抑えるために諸々の経費を圧縮しようとしており、その槍玉にあげられるもののひとつが教育費です。

しかし、バブル崩壊後に採用や教育を全面的にストップしたことで、悪影響が起きたという反省からなのか、今回の不況下では、教育研修をまったくやめてしまう、という思い切った意思決定まではしていないようです。したがって、限られた予算を何に振り向け、どのように効果をあげるのかが大変重要になっています。

近年、教育研修の効果測定に関心を持つ企業が増えおり、景況感の悪化が顕著になってきた昨年度以降その傾向はさらに強まり、効果を求める企業の姿勢の強まりは明らかです。

●「良い研修」から「効果の出る研修」へ

もちろん、従来も「より良い研修を実施する」ことに注力してきたと思いますが、今必要なのは「良い研修を実施する」ということにとどまらず、少しでも「効果を出す」ことです。さらに言えば、その効果を出すことを「短期で求められている」実情も強く意識する必要があります。

今月の特集では、研修効果を高めるためには、いったい何をすべきで、何ができるのか、それらのヒントについてご紹介します。

2009.05.11 UPDATE

今改めて、「目標によるマネジメントの実践」を考える 〜“自分ごと”を引き出すマネジメントのポイントとは〜

成果主義の象徴的な仕組みでもある目標管理制度。導入率は80%を超えたともいわれます。企業で働く人に「目標とは?」と尋ねると、「必ず達成すべきもの(≒ノルマ)」「会社・上司との契約・約束」「達成度に応じて評価が変動し、賃金などの報酬を左右するもの」「上位組織からブレイクダウンされてくるもの」などと答える人が多いようです。

高い業績圧力のもと、マネジャーとメンバーの間で目標をめぐって交わされる会話も「目標を達成できるかどうか」だけを中心に据えたものとなり、ともすると育成的観点でのかかわりが希薄になりがちです。

また、今後ますます業績へのプレッシャーが高まるにつれ、業績への責任感が強いマネジャーであればあるほど、自然と「目標を達成できるかどうか」に関心が集中する傾向は強まると思われます。

しかし、「目標の達成」をめぐる会話に終始するマネジャーのかかわりだけで、「これは、何としてでも取り組むんだ!」と本気になって仕事に向かえるメンバーは限られています。

では、メンバーが「目標」を“自分ごと”と捉えて取り組み、前に進むことを支援するマネジメントのポイントとは何でしょうか

今回の特集では、目標をめぐるコミュニケーションに焦点をあて、「メンバーが『目標』を“自分ごと”と捉えて取り組み、前に進むことを支援するマネジメントのポイント」をご紹介します。

2008.01.11 UPDATE

「まねび」から始める新人育成OJT実践のポイント

学習心理学では、こうした「まねび」のことを「モデリング」といいます。何がしかのお手本(モデル)の外見や言動をまねることで、人は学習し成長をとげる。 「まねび」は「学び」にほかならないと考える理論です…

2007.09.01 UPDATE

“業績向上”と“人材育成”をともに実現するMBO〜MBOにしばられるマネジャーから生かすマネジャーへ〜

MBO(目標と自己管理によるマネジメント)は、1990年代後半から導入が進み、今では大手企業の約8割が導入しているといわれています・・・・

2007.01.01 UPDATE

人的資源活用に向けた今日的な人材アセスメント活用術

昨今、経営環境が大きく急速に変化する中、社員一人ひとりには、過去の実績やこれまでの発揮行動の延長線上では対処しきれない、・・・・

2006.07.01 UPDATE

マネジャーのヒューマンスキルについて考える

企業経営環境が複雑化、高度化する一方で、業績が回復するにつれ、企業は「今」よりもさらに先へ目を向けるようになってきました。・・・・

2006.01.01 UPDATE

環境変化に対応できる、マネジメントの原理原則を押さえたリーダー・マネジャーの育成とは?

企業を取り巻く環境変化のスピードは、年々加速の一途をたどっています。この激流の時代、リーダー、マネジャーが的確に求められる・・・・

2005.07.01 UPDATE

人材アセスメントデータの効果的な活用法

リクルートワークス研究所発行の「ワークス」70号(最新刊)には、「人材マネジメント これまでの10年 これからの10年」という特集記事が掲載されています。・・・・

2005.01.01 UPDATE

方針・戦略の推進を支えるリーダーシップ

今日、多くの企業が変化する環境に適応するための新しい方針・戦略を策定し、その推進に取り組んでいます。・・・・

2004.10.01 UPDATE

「現場」視点から捉えた成果主義人事〜マネジャーを取り巻く“現状の壁”をどう突破するか〜

この時期、新しい期を迎えられて「今期の目標をどうしよう」と考えられている方は多いと思います。・・・・

営業力強化

2011.08.08 UPDATE

営業部門におけるプロセスマネジメントのすすめ〜価値提供型の営業スタイルへの転換を図る近道〜

昨今の営業部門を取り巻く環境は大きく変化し、営業にとって売り難い環境であることは言うまでもありません。従来の営業のやり方では通用せず、「御用聞き営業からソリューション営業へ」「個人力ではなく組織力を生かした営業」など、さまざまな言葉で営業スタイルの転換の必要性が叫ばれています。それを営業担当一人ひとりに感じ取らせ、個々人の努力に任せるのは非効率です。厳しい競争に勝ち抜き、継続的な業績向上を実現するには、組織的な取り組みにより営業スタイルの転換を図り、営業活動の質を高めていくことが求められます。

今月の特集では、営業部門におけるプロセスマネジメントの推進による営業スタイルの転換を、テーマとして取り上げたいと思います。

2011.03.14 UPDATE

組織営業で勝つための営業マネジメント力強化〜いかにプレイヤーから転換し「営業マネジメント」の専門性を高められるか〜

 「組織営業力の強化を通して、顧客ニーズへの対応力を高め、業績向上を図りたい。しかし、やるべきことが多く、何から着手すべきかがわからない」
「現場が短期の数字づくりばかりに追われて疲弊してしまっている」
「売れる人と売れない人の差が激しくなっている」
営業部門トップからこれらの声をよくお聞きします。

 私どもはこれら組織営業力の問題を解決していく際に、まず組織営業の中核となる現場の営業マネジャーが機能しているかどうか、機能していないのであればどこに要因があるかを見つけ、対策を考えます。

 今回の特集では、「組織営業で勝つための営業マネジメント力強化〜いかにプレイヤーから転換し「営業マネジメント」の専門性を高めるか〜」と題し、個人力ではなく、組織力で勝つための「営業マネジメント」に求められる機能とその体系的な強化策についてご紹介をしていきたいと思います。

2011.02.14 UPDATE

人が替わっても強い営業組織であり続けるためには〜強い営業組織をつくるために必要な要素〜

営業活動は、営業担当が単独で行う場合が多く、最終的には個人の力によるものが大きいと考えられます。営業力が個人力の集合体であるとするならば、人が入れ替わればその企業の営業力も変わるはずであり、栄枯盛衰が起きるはずです。しかし、実際には継続的に強い営業力を保っている企業も多く存在します。

今月の特集では、継続的に業績をあげ続けることができる強い営業組織とはどんな組織なのか?そのような営業組織をつくるためには、どう取り組むのかを考えていきたいと思います。

2010.09.06 UPDATE

営業ってチームでやるものなんですか!?〜営業におけるチームのメリットを伝えていますか?〜

継続して高い業績を上げている営業組織のマネジャーに、「その秘訣は?」と問うと、非常に多くの方が「チームワークです」「チームの一体感です」と返答されます。
また、業績が低迷している中で浮上するための突破口として、チームづくりを起点としている営業マネジャーも多く存在します。
このようなマネジャー達は、あらゆる機会をチームづくりための好機ととらえ、メンバーにはチームでやることを強く求めています。

今回の特集では、営業組織におけるチームについて取り上げ、その重要性を確認し、強い営業チームづくりのポイントご紹介いたします。

2010.03.08 UPDATE

不況だからこそ鍛えられる!〜売れ続ける法人営業の『秘訣』とは〜

景気が厳しく、若手営業担当の「営業活動の捉え方」も変わってくる中で、競合との競争に打ち勝ち、限られた顧客の予算を獲得し得る「真の課題解決」を、「能動的」に仕掛けて実現していくためには、高度な営業スキルと強いモチベーションが必要となります。それを実現することは容易なことではなく、抜本的な営業教育体系の見直しと、個人力だけに頼らない強い組織づくりの両面が今後のV字回復の鍵となると考えています。
今回は、そのような厳しい環境下にある「法人営業」にターゲットを絞り、不況下だからこそ鍛えられる、売れ続ける法人営業の『秘訣』をご紹介させていただきます。

2009.12.07 UPDATE

顧客起点が機能しない3つの理由 〜お客様と事業戦略をつなぐヒント〜

お客様の声を、きちんと事業戦略に反映させることができていますか?

「顧客起点」とはお客様の声を捉え、その声を自社のサービスや事業戦略に活かすことです。景気の先行きが不透明な今こそ「顧客起点」で事業戦略を考えることが必要です。今回は「顧客起点」が機能しない3つの理由と「顧客起点」を機能させるポイントをご紹介いたします。

2008.09.08 UPDATE

「売れる」営業担当に必要なこと 〜営業担当の営業力強化について〜

 最近よく耳にするお客様の課題は、新人・若手の早期戦力化です。とりわけ営業組織においては、営業担当の営業力が業績に直接影響を及ぼすために、企業の最重要課題の一つとなっています。
 しかし一方で、採用競争が激化する中で、苦労して採用した新卒やキャリヤ採用の若手営業担当がなかなか育たず、本人も営業の面白さを感じられないままに早期に離職・異動してしまうというケースも少なくありません。モノが売れにくい今の時代、若手営業担当を取り巻く環境は一層難しくなっています。
 では、「売れる」営業担当の育成には、何が必要なのでしょうか?
 営業担当の育成には、大きく2つの側面があります。それは、個人の側面と組織の側面です。今回は、この2側面を整理した上で、主に個人の側面に焦点をあてて、売れる営業担当の育成に必要なものをご紹介したいと思います。

2008.07.07 UPDATE

「お客様の声」の収集だけで終わっていませんか?〜お客様満足(CS)の向上に、真につながるCS調査とは〜

お客様の価値観が多様化している昨今、多くの企業が「お客様満足」「顧客志向」「お客様のために」など、お客様を重視する考え方を企業理念や行動指針に掲げています。
しかし、一方で「9割以上の企業が『お客様の声』を収集しているけれども、その約8割は収集した『お客様の声』を具体的な施策に活かせていない」ともいわれています。

2008.04.07 UPDATE

高業績をあげ続ける営業チームの営業マネジメントの秘訣とは?

昨今、営業部門を取り巻く環境がめまぐるしく変化し、それに伴い、営業部門の運営はこれまで以上に難しくなってます。これまでのやり方では、安定的に業績をあげていくことが困難になっているのです。

厳しい環境に置かれた営業部門の運営において中心になるのが、営業マネジャーです。営業マネジャーの仕事もこれまで以上に難しくなっていると言えるでしょう。

今回の特集では、「営業マネジャー」に焦点を当て、高業績をあげ続ける営業マネジメントの秘訣を明らかにしていきたいと思います。そして、営業マネジメントを主題とした、新商品「売れる営業マネジメント」研修のご紹介をしていきます。

2007.04.01 UPDATE

リクルート流、研修活用法!〜若手営業職の早期戦力化〜

リクルートでは、2001年よりCV(Career View)職という期間限定の契約社員制度を導入しました。CV職の中心となっているのは若手営業担当。・・・・

2006.10.01 UPDATE

「売れる営業会議」〜営業会議を業績向上の突破口とする営業マネジメントのすすめ〜

営業担当の知恵や成長だけでは顧客の期待に応えることが難しい時代となり、チームセリングやナレッジマネジメントの重要性が増しています。・・・・

2006.06.01 UPDATE

FOCUS〜ロングセラーの営業研修を通じて、今求められる営業について考える〜

顧客ニーズが多様化、高度化していく中、従来の商品提示型の営業スタイルだけでは十分な顧客満足(CS=カスタマーサティスファクション)は得られません。・・・・

人事制度構築・運用

2010.01.08 UPDATE

人事担当者必見!昇進・昇格のいま〜RMS Research ’09昇進・昇格実態調査から〜

昨今の昇進昇格運用は、「いびつな人員構成」「低成長によるポスト不足」「高度専門職の処遇」など運用を難しくさせる要因が複数絡み合っています。

今回の特集では、従業員数1000名以上の企業160社に調査をした
「RMS Research’09昇進・昇格実態調査」の報告をもとに、昇進昇格に関する問題意識や降格運用の実態など、貴重な情報満載の内容となっています。

2006.05.01 UPDATE

M&Aの組織・人材マネジメント<後編>〜ハードの統合からソフトの融合まで〜

風土・文化(ソフト)の融合は、合併という転機において避けて通れない重要なテーマであるとの認識はされていても、どのタイミングで、何をしたら良いか、・・・・

2006.04.01 UPDATE

M&Aの組織・人材マネジメント<前編>〜ハードの統合からソフトの融合まで〜

弊社では、合併に伴う人事制度の設計・組織融合のお手伝いをさせていただくことがあります。その大半は、いわゆる「水平・対等」方式の合併になります。・・・・

2005.09.01 UPDATE

「成果主義」見直しのポイント

近頃の人事制度に関するさまざまな調査によると、中堅・大手企業では成果主義志向の人事制度が、7〜8割の比率で既に導入されているようです。・・・・

組織変革

2011.12.12 UPDATE

ビジョン浸透は「発信型」から「着信型」へ〜リクルート流!従業員を動かすビジョンの共有・行動化

「社内にビジョンを浸透させたい」、「価値観や行動基準を浸透させたい」といった声が増えています。ミッション・ビジョン、バリュー、WAY、経営理念、クレド、スピリットなどさまざまな表現・定義がされていますが、いずれも自社の目指す将来の姿や、その実現のために組織として共有すべき価値観や行動基準を指しています。
激しい環境変化の中、トップも将来の姿を示しづらくなっており、これまで以上に現場の一人ひとりの自律的な判断・行動が求められています。

しかし、各社における取り組みはというと、言葉を作ったもののカードを配りポスターを貼っただけの“お飾りビジョン”になっていたり、なんとか浸透させようと上から下ろそうとするも“笛吹けど踊らず”の状況であったりと、なかなかうまくいっていないことが多いようです。
一方で、従業員をうまく巻き込み、メンバーが自ら動きだすためにさまざまな工夫を凝らしている例も出てきています。
この違いはどこにあるのか、実際の活動のご支援を通じて見えてきたものがあります。

本特集ではその考え方や具体策について、事例と共にご紹介していきます。

2010.07.05 UPDATE

「いい会社」から考える人事の役割

「いい会社」と聞きどのような会社を思い浮かべられますか?
「いい会社」に共通する特徴とは何でしょうか?
「業績」と「企業と従業員との信頼感」の深い関係、長寿企業、社員の働きがいなどさまざまな観点から研究し、その共通点をまとめました。
そこから見えてくる、今そしてこれからの人事に求められる役割についてお伝えします。

2010.05.10 UPDATE

日本にもっと「働きがい」を!〜Great Place To Work(R) 「働きがいのある会社リスティング説明会」のご報告

「働きがいのある会社リスティング」は、米国に本部を置く専門機関「Great Place To Work(R) Institute」が世界40カ国以上で毎年実施している調査で、日本でも調査結果が『日経ビジネス』などのメディアで紹介され、大いに注目を集めています。
会社にとって欠かせない経営資源「ヒト・モノ・カネ」のうち、現在もっとも確保が困難なのが「ヒト」=人材だといわれています。特に2000年代に入ってからは、まさに“War For Talent”時代が到来。優秀な人材を採用し、継続して雇用できる「働きがいのある会社」であるか否かが、会社の将来を左右すると言っても過言ではないでしょう。
「働きがいのある会社」とは?「働きがい」をどのように調査・測定するのか?リスティング調査結果で第1位となった株式会社ワークスアプリケーションズ様の事例紹介を含め、Great Place To Work(R) Institute Japanの和田代表による解説の概要をご紹介します。

2010.04.12 UPDATE

一人ひとりを主役に 〜個人と向き合うタレントマネジメント〜

人材マネジメントの新しい潮流として、“タレントマネジメント”が注目されています。人材育成に関する世界最大のコンベンションであるASTD国際会議において活発な議論が行われる一方、日本でもHRD JAPAN2010において、複数企業からタレントマネジメントの取り組み事例が発表され、多くの聴衆を集めました。
今回は、“タレントマネジメント”とはどのような概念なのかを簡単に振り返るとともに、従来の人材マネジメントとの違い、タレントマネジメントを実践する上でのポイントを整理したいと思います。

2009.09.07 UPDATE

その意識調査、本当に活用できてますか?〜3つのタイプから学ぶ活用のポイント〜

本特集では、従業員の状況を知るためのひとつの手法として、主にアンケート形式での意識調査を取り上げます。少し前から、従業員満足(ES)ブームともいえる状況も見られ、企業はこぞって従業員の声を聞こうと意識調査を実施しています。結果をうまく活用している企業は、意識調査で現状を把握し、その後の解決策につなげています。さらには経年で実施し、その影響の範囲を広げ、調査自体の内容を進化させています。しかし、ほとんどの企業はそこまで活用に至っていないのです。

どうしたらせっかく実施した調査をうまく活かせるのか? 弊社でこれまで実施してきた100社以上の調査〜検証〜改善施策実行の事例をもとに、意識調査の現状と効果的な活用についてご紹介していきます。

2009.03.09 UPDATE

会社への帰属意識をレビューする 〜「エンゲージメント」という高いレベルを目指して〜

「社員は苦境のなか、自社のために逃げることなく戦ってくれていますか?」

苦境時には、社員の自社に対する帰属意識や信頼関係が企業のパフォーマンスに大きな影響を与えます。

社員⇔会社間の確固たる信頼関係≒「エンゲージメント」は、近年会社が組織力を維持・発展するための課題として認知され始めています。

本特集では、ホワイトカラーの正社員1500名を対象に実施した「エンゲージメント」に関する調査結果とともに、どのようなプロセスで会社への帰属意識や信頼関係を向上させればよいのかというヒントを提示しています。

「社員は苦境のなか、自社のために逃げることなく戦ってくれていますか?」

苦境時には、社員の自社に対する帰属意識や信頼関係が企業のパフォーマンスに大きな影響を与えます。

社員⇔会社間の確固たる信頼関係≒「エンゲージメント」は、近年会社が組織力を維持・発展するための課題として認知され始めています。

本特集では、ホワイトカラーの正社員1500名を対象に実施した「エンゲージメント」に関する調査結果とともに、どのようなプロセスで会社への帰属意識や信頼関係を向上させればよいのかというヒントを提示しています。

※特集記事の最後には、「エンゲージメントサーベイ」の結果配布(先着100名)のお知らせがございます。

2008.08.18 UPDATE

エンゲージメントを高めるコーポレートガバナンス 〜社員の主体性を引き出し、より能動的に企業価値の創造を志向する〜

現在、日本企業は厳しい環境に置かれています。昨今の需要予測は先行きが読めない一方、原材料物価の高騰はとまりません。ITバブル崩壊後、日本経済には復活の兆しがありましたが、環境が休息に変化した今では、残念ながら今後の先行きは不透明と言わざるをえません。
企業はこのような状況下で、厳しいコーポレートガバナンスを迫られています。

2008.05.12 UPDATE

変革を通じて組織を成長させる 〜効果を挙げるための組織開発のヒント〜

“組織を変えたいが、成功に導くように進めるにはどうしたらよいのだろうか?”実際に組織変革を手がけようと考えている皆様の悩みは単純なものではありません。
本特集では、弊社がコンサルティングの現場で培ってきた、組織開発に関する考え方と基本的なアプローチについて解説していきたいと思います。
アプローチのポイントは、”求められる変革に沿った兆しを発見し、変革への取り組みとして推進させる”という組織の内部の力に着目していること、”課題解決のために必要な組織力を身につけ、自走できるようにすること”にあります。

2007.12.01 UPDATE

従業員満足度(ES)の企業経営への活かし方

ある調査によると、従業員数1000名以上の企業における「従業員満足度調査」の実施率は38.2%と、約10社に4社が実施済みという結果が出ています・・・・

2007.03.01 UPDATE

経営理念(ミッション&バリュー)はなぜ浸透しないのか?

ビジネスは判断の連続です。しかし、はっきりとした正解が必ずしも無い中、社員は何を拠り所として判断すればよいのでしょうか。・・・・

2006.11.01 UPDATE

「女性活躍推進の先にあるもの」

昨今、多くの企業が、女性が活躍できる環境創りに真剣に取り組んでいます。国も、次世代法の制定や育児休業中の賃金補償など、・・・・

2006.03.01 UPDATE

戦略実行の「アクセル」を踏み込め!〜戦略実行力強化プログラム〜

新しい戦略やシステム、あるいは制度を導入したが、思ったような効果が表れないことに悩んだ経験をお持ちの人も多いと思います。・・・・

2005.11.01 UPDATE

事業戦略実現における人材マネジメント〜知的資本の観点から〜

我々は声を大にして言いたい。人材採用、人材育成、従業員満足、マネジメント、これらのダイナミズムこそが、企業の持続的競争優位性の源泉である。・・・・

2005.06.01 UPDATE

従業員意識調査の実践的な活用方法(従業員の声を経営改革に生かすヒント)

皆さんは、“従業員意識調査”と称した「組織における方針の浸透度合い」「職場活性度」「職務への満足度」などの組織特性を問われるアンケート調査・・・・

2005.02.01 UPDATE

EVA導入による価値創造経営の意義

企業価値、価値創造経営という言葉はこの数年で我が国産業界に一気に普及してきました。そしてこれらの言葉は資本コストを加味した・・・・

キャリア自律支援

2007.05.01 UPDATE

データが語るキャリアデザインの可能性〜キーワードは「女性」「若手」「50代」〜

弊社がキャリアデザイン研修にキャリアカウンセリングを加えたトータルのキャリア自律支援サービスを提供し始めて2年になります。・・・・

2005.10.01 UPDATE

人材開発におけるカウンセリングの活用

ここ数年、従業員のキャリア開発支援を検討される企業が増えてきました。キャリア開発支援へのキャリアカウンセリング活用は、・・・・

グローバル人材マネジメント

2012.03.12 UPDATE

グローバルビジネスの成否を決める!日本人海外赴任者育成の鍵とは?

昨今、日本企業の海外事業展開の拡大に伴い、日本からの海外赴任者は増加傾向にあります。数の増加に加え、その赴任先も欧米先進諸国からアジア・ラテンアメリカなどの新興国へ、そして、その対象も管理職だけでなく中堅社員・若手社員へと広がってきているようです。

赴任者に求められる要件とはどのようなものなのでしょうか?
また、海外赴任を成功させるためには、どのようなサポートが有効なのでしょうか?

今月の特集では、弊社がこれまでに行ってきた海外赴任者へのインタビューと、赴任者育成を支援した事例を基に、そのヒントをご提供していきたいと思います。

2011.12.16 UPDATE

人・組織のグローバル化のトレンド〜「グローバル人材マネジメント実態調査2011」からの考察〜

「新卒採用エントリーの条件は、TOEIC730点以上」 「若手社員は原則、入社後3年以内に海外赴任」 「海外大学からの新卒学生採用を本格化」 「英語の社内公用語化」 「世界共通の評価制度の導入」…。

日本企業の海外展開がますます活発になる中、M&Aや拠点展開のニュースのみならず、「人材のグローバル化」、「職場のグローバル化」、また「人材マネジメントのグローバル化」に関するニュースを目にすることが多くなりました。

このようなニュースに対して、「ウチと同じだ!」のように身近に感じる方もいらっしゃれば、「ウチにはまだ関係ない…」と感じる方もいらっしゃるかもしれません。

実際のところ、人・組織に関するグローバル化の波は私たちにとって、どの程度身近なものになっているのでしょうか?

今月の特集では、本年弊社にて実施した「グローバル人材マネジメント実態調査2011」の結果をご紹介します。皆様ご自身が人・組織のグローバル化の今後について考えるヒントを得ていただければと思います。

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