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従業員満足度の把握から実践的な活用に向けて 従業員満足度(ES)の企業経営への活かし方


「現状の把握」と「取り組み実感」の間にある大きな壁

弊社が1119名の社会人を対象に行った、「従業員満足度の現状と期待」についてのアンケート結果(2005年6月)によると、「現在あなたが勤務している会社では、従業員に対する意識調査が行われていますか」という質問については、43%の方が「YES」と回答しており、この時点でも相当数の企業が、従業員満足度をはじめとした意識調査を実施している様子が窺えました。

しかしながら「従業員満足度を向上させる取り組みに熱心ですか」という問いかけに対しては、「YES」と回答した方が18%に留まり、45%の方が「NO」と回答しています。(「どちらでもない」が37%) このことからも、「従業員満足度の把握」と「従業員満足度の向上に向けた取り組み実感」の間には、大きなギャップが存在していることがわかります。

またこの調査では同時に、回答者一人ひとりの「従業員満足度」についても質問していますが、取り組み実感を感じている方と、そうでない方との間には、非常に大きな差が生じています(総合満足度で0.68)。 このことから分かるように、従業員一人ひとりに「従業員満足度向上における取り組み実感」を持ってもらうことは容易ではありませんが、それに成功した場合には、大きな成果が期待できるといえるでしょう。

従業員満足度を事業経営にいかしきれていない現実

従業員一人ひとりに「従業員満足度の向上に、会社が熱心に取り組んでいる」と実感してもらうことが容易でないことを紹介しましたが、経営者サイドはどう感じているのでしょうか?
定量的なデータはありませんが、経営者サイドの声として、以下のような内容をよく耳にします。

「従業員満足度の現状は把握できたが、向上のための人事施策につながらない」
「ラインでの取り組みを促すために、ミドルマネジャーに結果をフィードバックしているが、具体的な動きがあまり感じられない」
「全社ではそんなに大きな変化はなく、毎年実施する必要はないのではないか」

実際、自社運用や弊社以外のコンサルタント会社や調査会社で従業員満足度調査を実施していたが、あまりその後の効果的な施策につながらないので、相談に乗ってほしいというご依頼をいただくことが増加しています。

どうやら従業員サイドだけでなく、経営者サイドにとっても「従業員満足度の向上に向けた実践」は、なかなか困難を伴う課題であるようです。

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