キーワードは「女性」「若手」「50代」 データが語るキャリアデザインの可能性

弊社がキャリアデザイン研修にキャリアカウンセリングを加えたトータルのキャリア自律支援サービスを提供し始めて2年になります。ここ数年、企業が従業員のキャリア自律支援、キャリアデザイン支援を行うのは30代、40代のミドル・中堅層が中心でしたが、最近の傾向としてさまざまな対象者にキャリア自律支援サービスが求められてきています。本特集ではこの2年間、弊社で提供したキャリア自律支援サービスの受講者の分析※を通じて、どのような傾向がみられるのか、その背景、今後予想されるトレンドをみていきたいと思います。

※今回のデータ分析の対象としたデータは、2005年4月から2007年3月末日までの2年間で弊社のキャリア自律支援サービスを受けられた方を対象としています。なお数字の表記につきましては、1万未満の数値は上2桁表示(未満は切り捨て)、1万以上の数値は上3桁表示(未満は切り捨て)とさせていただいております。


キャリア自律支援サービスの受講者の推移と傾向

1.この2年で延べ2万5000名が受けられたキャリア自律支援サービス

サービス受講者の推移

まず下記の表1をご覧ください。この2年間で取引社数が120社から160社、延べサービス受講者数が1万500名から1万5100名に増加しています。この伸び率からも、多くの企業の関心が高くなっていることがお分かりいただけると思います。

キャリアカウンセリングについては以前の特集でご紹介していますが(「人材開発におけるカウンセリングの活用」)、対前年比150%と大きく伸びていることが見て取れると思います。キャリアカウンセリングについては、カウンセリング単独で導入していただいている例がもともと多かったのですが、この2年の傾向ではキャリアデザイン研修と組み合わせて導入されるケースも増えております(表2)。この背景は後述いたします。

今回は、弊社のキャリア自律支援サービスの受講者のデータに基づき、具体的にどのような業種や規模の企業がどのようなテーマで施策を講じているのか、また、なぜ今キャリア自律支援施策が求められているのかを考えていきたいと思います。

2.従業員規模別・業種別にみた傾向

3,000名以上の企業・金融業界での導入が伸張

まず企業規模別の特徴を見ていきましょう。表3は企業規模別のサービス受講者数です。

特徴としては3,000名以上の企業の伸び率が高いことから、従業員にキャリア自律支援施策の展開を実施している企業は、ある程度の規模の企業が中心となっていることが分かります。中でも5,000名以上の大手企業がこの2年間では特にキャリア自律支援施策を推進させていることが見て取れると思います。

では、より詳しく状況を整理するために、続いて、業種別に傾向を見ていくことにします。対前年比(伸び率)の高い順に業種を並べると以下のとおりになります。(表4)

業種別にみてみると、最大の特徴は金融業界での受講者数が急増していることです。銀行、証券、生命保険、損害保険など業態は分かれますが、業態を問わずここ数年の大きな統合、それに伴う人事制度の変更など大きな変化を経たあと、従業員に求められてきているのがまさにキャリア自律の意識の醸成です。これまで金融機関というと一般的には企業主導で配属が決められ、キャリアパスが設定されていくというイメージが強かったところですが、グローバル化が進行し、サービスが高度化するといったこれまでの環境と大きく変わっていくなかで、従業員が働くことの意味を問い直し、主体性を発揮し、プロフェッショナルとして活躍することを考えてもらいたいという狙いのもとに、従業員が自らのキャリアをデザインしていくことが強く求められています。受講者数の絶対数で多い製造業やサービス業に次いで、いよいよ金融機関も動き出したという状況が見て取れると思います。

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