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いま求められる育成のアタリマエ転換 新人・若手を育てるOJT推進の隠れた鍵


誰から「アタリマエ転換」するか?(A社の場合)

ではこの「アタリマエ転換」をする時に、まずは誰から転換すると企業全体へ展開していきやすいのでしょうか?今回は人事や経営発信で、「アタリマエ転換」が全社へと展開したA社の例を見てみましょう。

A社は当初、新人・若手が「育たない企業(図2)」の状態で、従来の延長線上の施策として、「OJTリーダー研修」と、上司やOJTリーダーに対して日々の実践状況を管理する「シートの提供」という方法を考えていました。しかし人事・教育担当課長と人事担当役員が「アタリマエ転換」の必要性に気づき、現場が動くための方法を考え取り組んでいきました。実際には下図のように、担当課長が研修実施後職場に直接様子を聞いたり、担当役員自ら何箇所もある事業所に出向いて新人・若手育成(=OJTリーダー制度)の重要性を説明したりしました。

このことが結果として、現場の職場を動かし、期待以上の効果をあげることができました。このことは経営会議でも大きな話題になり、改めて育成風土の回復による競争力の向上につながるとして、現在も全社一丸となって取り組み続けているところです。


【図表5 A社の「アタリマエ変換」が及ぼした影響】

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