資源ベース戦略の側面から考察 事業戦略実現における人材マネジメント 〜知的資本の観点から〜
公開日：2005/11/01
更新日：2017/11/08
自社の現状を把握し、要因と施策を検討する方法
すべての戦略や施策のスタートは、現状把握とその共有です。現状把握をしてもその結果の解釈や施策がばらばらでは成果に結びつきません。
現状把握と共有の上で、真の要因が明らかになり、的確な施策を立案することができます。
最後に、２つの簡便で効果的な方法をご紹介します。ぜひ、ご参照ください。
１）従業員意識調査
定期的に従業員の声を聞く仕組みを持つことは、事業戦略の理解度・浸透度、また人事施策の定量的な成果を測定する上で効果的です。
最近では従業員満足度調査が盛んに行われています。弊社でも年間４０社強でお手伝いをしています。
意識調査により、現状とその要因、今後に向けての打ち手を検討する材料が得られます。
２）知的資本実態調査
自社のビジネスのコアとなる経営資源の実態とその活用状況をアンケート方式で明らかにする方法です。定量的なデータの他に自社のビジネスを可視化するチャート図もアウトプットされ、経営陣をはじめ、従業員との間で事業の現状と今後を共有する効果的な資料となります。（詳細は以下の参考資料１〜３を参照してください）
【引用文献】
−内田恭彦（２００４） 「持続的競争優位を構築するために」研究会資料
−野中郁次郎、竹内弘高 （１９９５） 『知識創造企業』東洋経済新報社
−釘崎広光（２００２） 「知的資本経営における戦略の立案、実行と評価・検証」 ＨＲＲメッセージＮＯ．５０、１０−２１
