選択型研修、自己啓発型研修コース一覧。社員研修・社員教育のリクルートマネジメントスクール

リクルートマネジメントスクールの自己啓発・選択型研修

最近、自己啓発・選択型研修制度の見直しが多くの企業に出てきています。
ビジネスサイクルの短期化や競争環境の激化、人材の多様化が進むなか、
社員の「キャリア自律」の必要性がますます高まってきています。
自社の人事制度や職務要件に合った自己啓発・選択型研修を構築するために、
どういった観点で進めていけばよいかをご紹介します。

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自己啓発の支援は66.2%の企業で実施しています(参照:厚生労働省 「平成25年度 能力開発基本調査」)。
一方で、多くの企業が以下のようなお悩みを抱えています。

1.運用に関するお悩み
  • ・用意はしているが、ほとんど利用されていない…
  • ・受講者が偏って、受けてほしい人が
    受けてくれない…
  • ・仕事に直接関係ない内容を、
    頻繁に受けている人がいる…
  • ・効果測定が難しい…
2.職場・個人に関するお悩み
  • ・そもそも研修があることを知らない…
  • ・皆、仕事が逼迫していて、研修を受ける余裕がない…
  • ・平日、長時間の研修受講に対する、
    上司の理解が得られない…
3.コンテンツに関するお悩み
  • ・社員一人ひとりの多様なニーズに応えられない…
  • ・魅力的なコンテンツがない…
  • ・仕事の向上やキャリアアップに
    つながる研修がない…

最近では、ビジネス環境の変化や競争の激化、人材の多様化が進むなかで、自己啓発型研修のトレンドも変化してきています。

ビジネス環境の変化や競争の激化、人材の多様化が進むなかで…

  • ・社員の『キャリア自律』の必要性がますます高まってきている。
  • ・人材育成に対しても投資対効果が強く求められてきている。

自己啓発のあり方も見直され、福利厚生的なものから、より目的をもった人材育成にシフト。 『人事制度との連動』と関連して位置づけられていることが多く、実質的には受講の強制力が強くなってきている。

『社員は自律的に自己の能力を高める必要がある』ということを人材ポリシーとして明言するケース
『上司推薦で半強制的に受講させる』『コンピテンシーや職務要件に照らして能力開発をしなければいけない』といったケース

(参考)自己啓発型研修の発展ステップ

概要
  • 社員にポイントを付与。社員は受講可能な規定のコースのなかから、ポイントの範囲内で任意に選び受講。ポイントは住宅互助や子女教育など幅広い用途に利用可能。
  • 企業・組織で受講可能なコース群を選定して紹介し、受講を募る。上司の推薦や本人の希望により受講。
  • 全社あるいは特定の部門別、各階層の特定課題を解決するために、必要な知識やスキル研修を受講。
怒りがちな問題点
    • ・制度はあるが、利用が進まない。
    • ・特定の社員が利用する。
    • ・施策の効果が見えない。
    • ・意図的な制度設計になっていない。
    • ・運用が現場任せになっている。
    • ・他教育施策に比べ、優先順位が低いので見直しされない。
    • ・全社の人・組織課題にマッチする研修がないor見せ方になっていない。

自己啓発・選択型研修のパートナーとして、多くの企業様から「リクルートマネジメントスクール」が選ばれているのには、理由があります!

理由①:

一人ひとりの課題を整理する「課題チェックシート」や、受講後のwebアンケートなど
サポートツールが充実しているので、効果的な自己啓発を支援することができます。
※受講後のwebアンケートは一部対応していないコースがございます。ご了承ください。

理由②:

研修時間は3時間〜3日間と幅広くご用意しています。ご都合にあわせて受講できます。

理由③:

140コース以上の研修をご用意していますので、社員一人ひとりの課題に合った研修を選ぶことができます。

ビジネススキル研修ラインナップ