2009/1/9 UP DATE
企業は永遠、人材は有限。だからこそ、
しっかりと次の世代を育てていかなければならない
日新電機株式会社 代表取締役社長 天野嘉一氏
日新電機は、1910年の創業以来、コンデンサやガス絶縁開閉装置などの電力機器をはじめ、独創的技術で産業活動に必要な電力の安定供給を支えてきた。2006年7月、天野嘉一社長の就任と同じタイミングで発表された中長期経営計画「ビジョン2010」は、社員全員が参画して策定したものであり、近未来に実現しようとしている姿である。天野社長に、ビジョン策定の背景や実現に向けての課題、人材育成に関する考え方をお聞きした。
※Adobe Readerをお持ちでない方はこちらでインストールしてからご覧ください。
※掲載内容は、弊社季刊誌からの転載です。
※弊社季刊誌掲載順。役職は掲載時のものです。
| 2008年10月 | プロフェッショナルであり続けるためには、「いまを超える、自らを超える」ことが求められる 株式会社野村総合研究所 代表取締役会長兼社長 藤沼彰久氏 |
|---|---|
| 2008年1月 | 事業イノベーションによる不連続成長があってこそ 企業は大きく強く躍進します ヤマトホールディングス株式会社 取締役会長 有富慶二氏 |
| 2007年7月 |
コンサルティングファームは人材がすべて 成長する機会の提供ならどこにも負けない アビーム コンサルティング株式会社 代表取締役社長 西岡 一正氏 |
| 2007年4月 |
個々は独立した事業主ですが、責任目標の達成と、チームプレイの尊重は求めます TMI総合法律事務所 代表パートナー弁護士 田中 克郎氏 |
| 2007年1月 |
経営統合は将来に向けた飛躍の第一歩。意識の一体化を図り成長を加速させる 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 代表取締役社長 奥田 陽一氏 |
| 2006年7月 |
プロの経営者が活躍する時代が、やがて日本にもやってくるのではないでしょうか 株式会社産業再生機構 執行役員 マネージングディレクター 余語 邦彦氏 |
| 2006年4月 |
コーポーレート・ガバナンスは株主だけでなく 従業員をはじめ、すべてのステークホルダーのためにある 株式会社グローバル経営研究所 代表取締役 田村 達也氏 |
| 2006年2月 |
本業のビジネスプロセスに社会性をいかに組み込んでいくかがＣＳＲの主たるテーマです 株式会社ベネッセコーポレーション 代表取締役社長 兼 COO 森本 昌義氏 |
| 2005年7月 |
仮説は実行し検証することで意味をもつ。戦略を立てる段階で検証方法を組み込む ボストン コンサルティング グループ ヴァイス・プレジデント 杉田 浩章氏 |
| 2005年4月 |
奇手・奇策はありません。当たり前のことを当たり前にやるだけです 花王株式会社 取締役会会長 後藤 卓也氏 |
| 2005年1月 |
大きな方向性を出すことと、権限委譲した結果の責任をとること。 松竹株式会社 代表取締役社長/弁護士 迫本 淳一氏 |
| 2004年11月 |
未来像と現実とのギャップを自ら創りだし、その解消に向けた行動をとっていくのが変革です 学習院大学 経済学部教授 内野 崇氏 |
